　　　　　　　　日本の歴史　六巻　昭和篇　　「昭和の大戦」への道　　　　渡部昇一　

　　八章　　日本外交「二つの大罪」
　　１．　「日米開戦」はチャーチルが仕組んだ
　　２．　”泥縄式” に始まった対米戦争
　　３．　日本の外交官が「奇襲攻撃」にしてしまった
　　４．　真相を隠し続けた駐米大使たち
　　５．　国を滅ぼしてもかばいあう体質
　　６．　日米交渉の致命的な判断ミス
　　７．　話す相手を誤った日本政府
　　８．　蒋介石の巧妙な対米外交センス
　１０．　”もう一人の大使” の必要性
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　　１．　「日米開戦」はチャーチルが仕組んだ
シナ事変はずるずると拡大していったが、気がつくと日本はＡＢＣＤ包囲陣に取り囲まれて、石油をはじめとする戦略物資が全く入ってこなくなっていた。
最近の研究によると、この包囲陣を画策したのは、どうやらイギリスのチャーチル首相であったようである。
第二次欧州大戦は 1939年、ドイツのポーランド侵攻によって始まった。
ちなみに、ドイツに宣戦布告したのはイギリスであった。イギリスはポーランドとの条約に基づいてドイツと開戦した。
ヒトラーは元来イギリスと戦うことは欲していなかったが、ひとたび戦闘が開かれると、ドイツ軍の圧倒的な強さに、イギリスは風前の灯の有様であった。
チャーチルが首相になったのも、連敗に次ぐ連敗でチェンバレン首相が政権を放り出したからである。
チャーチルが考えたのは、「イギリスを救うためには、この戦争にアメリカを引きづりこむしかない」。
だが当時のアメリカは「一次大戦で参戦したけれど、犠牲ばかり多くて何の見返りもなかった。もうヨーロッパの戦争などごめんだ」
という声が圧倒的で、ルーズベルトは「絶対に参戦しない」という公約で大統領に当選していた。
そこでチャーチルは、まず太平洋で日米戦争が起こるように仕向けるという迂回作戦を採ることにした。
アメリカが日本と戦争を始めれば、日本と同盟関係にあるドイツはアメリカと自動的に戦うことになる－それがチャーチルのシナリオであった。
そこでチャーチルは、アメリカやオランダを説得して、戦略物資、中でも石油がなくなれば、日本は ”何か” を始めると読んだ。
事実日本は昭和 16年12月8日、真珠湾攻撃を行う。

　　２．　”泥縄式” に始まった対米戦争
海軍などはギリギリまでアメリカとの戦争はしたくなかったし、陸軍は、元来、アメリカを仮想敵国と考えたことがなかった。
しかし、ただでさえ世界経済がブロック化しているところに、石油まで入ってこなくなっては、戦争を始めるしか選択肢は残されていなかった。
東京裁判では、「狡猾な日本の指導者が集まって、世界に戦争をしかける密議を凝らしていた」という言われ方をした。
そういうイメージは、今なお日本人の間にも強い。海軍が対米戦争突入の研究を始めたのは、石油禁輸の問題が出てからであり、
真珠湾の図上演習は作戦開始の三ヶ月前からようやく始まったという有様である。まさに ”泥縄式” である。
日本が真珠湾を奇襲攻撃したというニュースは、それまで消極的だったアメリカ世論をいっぺんに変えてしまった。
日本を叩き潰すことが一夜にして、アメリカ人にとって ”正義” になったのである。
今でも日米関係に何かが起こると、「やはり日本は油断がならない。真珠湾を忘れるな」という雰囲気になるのは、この時の記憶が生々しいからである。

　　３．　日本の外交官が「奇襲攻撃」にしてしまった　　　
これが最初から奇襲攻撃をするつもりで行われたのであれば、まだ諦めもつく。小狡い日本人という悪評も甘受しよう。
しかし、現実には日本は全く奇襲攻撃するつもりなどなかった。
政府も連合艦隊も、ちゃんと開戦の通告をやってから真珠湾に最初の一発を落とそうと思っていたのである。
ところが、これは予定通りに行われなかった。それは、すべてワシントンの日本大使館員の怠惰に由来する。
　（以下の記述は徳岡孝夫「誰が１２月８日を国辱の日としたか」　「文藝春秋」昭和 61年1月号によるところが多い。
　　なおこの事実は私自身も、当時の事を知る外交官に聞いて確認した）
真珠湾攻撃に当たって、海軍軍令部総長の永井修身は宮中に参内し、昭和天皇に「戦争はすべて堂々とやって、どこからも非難を受けぬよう注意致します」
と奏上した。また、連合艦隊をハワイ沖に送り出すに当たって、山本五十六長官は「くれぐれも騙し討ちにならぬよう」と念を押したという。
この当時は、すでに開戦前夜のような状況が続いていた。すでに対日石油禁輸は実行されていたし、アメリカにある日本資産の凍結が行われていた。
また、アメリカ側の事実上の最後通牒とも言うべき「ハル・ノート」が日本に渡されていたからである。
アメリカ側も「いつ日本は宣戦布告を出してくるか」と待っていたのである。
その後の研究では、外務省の暗号は解読されていた上に、機動部隊の動きも知られていたという。
ところが、この予定は大幅に遅れ、実際には奇襲攻撃から 55分も経ってから、日本の野村（吉三郎）駐米大使、来栖（三郎）特命全権大使が
ハル長官に通告書を渡すということになったのである。
ルーズベルトは、アメリカ国民のみならず、世界に向けて「日本は奇襲攻撃をしてから、のうのうと断交通知を持ってきた。
これほど卑劣で狡猾で悪辣なギャングは見たことがない」ということを印象づけたのだ。
このとき断交通知が遅れたことについては、戦後長い間「大使館員がタイプライターに不慣れなために予定が遅れたのだ」とされてきた。
これは、当時の関係者が東京裁判でそのように証言したからであったが、「事実は全く違う」のである。
開戦前日の午前中、外務省は野村大使に向けてパイロット・メッセージ（予告電報）を送った。「これから長文の外交文書を送る。
それを後に改めて通知する時刻にアメリカ側に手渡せるよう、万端の準備をしておくように」当時はすでに開戦前夜のごとき状況である。
日米交渉の当事者であるワシントンの外交官たちは、そのことを十分知っていたはずである。
ところがいったい何を血迷ったのか、この日本大使館の連中は一人残らずすでに予告電報は届いていると言うのに、当直も置かずに帰ってしまったのである。
この日の夜、「同僚の送別会」が行われることになっていた。彼らは「送別会を予告電報の重大性よりも優先させた」のである。
さて、運命の１２月７日、朝９時に海軍武官が大使館に出勤してみると、大使館の玄関に電報の束が突っ込まれていたという。
外務省が予告していた、例の重大文書である。これを見た武官が、「何か重大な電報ではないか」と大使館員に連絡したので、
ようやく大使館員が飛んできたというから、何と情けないことか。
　　しかも、彼らのミスはそれだけに留まらない。あわてて電報を解読してみると、まさに内容は断交の通告である。
しかも、この文書を現地時間の「午後一時にアメリカに手渡せ」と書いてある。大使館員が震え上がったのは言うまでもない。
ところが、その緊張のせいか、あるいは前夜、当直も置かずに送別会をやったという罪の意識からか、
電文をタイプで清書しようと思っても間違いの連続で、一向にはかどらない。
そこで彼らがやったのは最悪の判断であった。ハル長官に電話して、「午後一時の約束を、もう一時間延ばしていただけないか」と頼んだのだ。
一体、彼らは外交官でありながら、国交断絶の通知を何だと思っているのであろう。外務省は、「現地時間の午後一時に渡せ」と指示してきているのだ。
要するに彼らはエリートかもしれないが、機転が利かないのだ。「外交文書はタイプで清書しなければならない」という国際法など、どこにもない。
手書きでもっていって、とにかく指定された午後一時に「これは断交の通知です」といって渡すべきだったのだ。
あるいは断交だけを口頭で伝え、あとで文書を渡してもよかったのだ。
いやしくもワシントン大使館にいるような外交官といえば、今も昔も外務省の中では最もエリートのはずである。そのような人たちにして、この体たらくとは。

　　４．　真相を隠し続けた駐米大使たち
しかも、これには後日談がある。開戦のとき一緒に送別会をやって大失敗をやらかしたワシントン駐在の外交官たちの間で、
「あの晩のことは、一生涯誰も口にしない」という暗黙の掟ができあがったと見える。その誓いは守られた。
このときワシントンの大使館にいた人は、みな偉くなった。その中には戦後、「外務次官」になった人もいるし、国連大使になった人もいる。
「勲一等」を天皇陛下からいただいている人もいた。
あの「昭和天皇独白録」を筆記した寺崎英成という人は、あの晩、「送別会の主役」であった人物である。その真相を誰にも話さないまま、天皇の御用掛になった。
昭和天皇は最後まで日米開戦を望んでおられなかった、
閣議で「開戦やむなし」という結論になったときも、「和平の可能性はないか」ということを重臣に何度も確認しておられたという。
天皇はきっと真珠湾攻撃がスニーク・アタックになったことを残念に思っておられたはずである。
ところが、その真相が違うことは、目の前にいる寺崎本人がよく知っていたのである。何という皮肉な話であろうか。
寺崎たち関係者は、事実を自ら公表すべきであったのだ。
もし彼らが、責任を感じて、ただちに辞表を提出し、事実を世界に明らかにしておけば、「スニーク・アタック」という誤解が、これ程までに広がることはなかった。
駐米大使をはじめ、当時の関係者たちがペンシルバニア・アベニューにずらりと並んで切腹して天皇と日本国民に詫びるということでもやっていたらー
　　　（読者は笑うかもしれないが、明治の外交官であれば、そのくらいのことはやったであろう－）
そのニュースは世界中を駆け巡り、真珠湾奇襲についての悪評は消えていたはずである。
「そうすれば、この間の戦争も、もっと早期に終わったかもしれない」というのは、かって駐タイ大使であった岡崎久彦氏の意見である。この見方に、私も賛成である。
アメリカにしても、ある程度日本を叩いたら、さっさと有利な条件で講和した方が得策だったはずである。
硫黄島の戦いでアメリカ軍は、島の形が変わる程大量の砲弾を撃ち込み、日本兵２万１千人を潰滅させるために、３倍の兵力を投入したが、
アメリカ軍の死傷者は３万人近くにも上った。　　参照　：　散るぞ悲しき　硫黄島総指揮官　栗林忠道　　梯久美子著
もしこの戦争が、”スニーク・アタック” で始まっていなければ、彼らとて岡崎氏の言う如く、「早く手を打とう」と考えた可能性もあろう。
だが、現実にはアメリカの世論は反日ムード一色である。とても早期講和などと言い出せる状態ではない。

　　５．　国を滅ぼしてもかばいあう体質
あの不名誉な真珠湾攻撃から、すでに７０年も経過した。開戦時のワシントン大使館にいた人々は、ほとんど皆亡くなっている。
しかし、私は今からでも遅くないから、彼らの名誉を外務省は公式に褫奪（ちだつ剥ぎ取る）べきだと思っている。
そして彼らがなぜそのような処分を受けたかを、全世界に発表すべきだと思っている。
それくらい、彼らのやったことは日本の国益を損なったし、今でも損ない続けている。
日米間の交渉において、常にアメリカのマスコミが日本を悪く言うのも、「日本はずるい国で、何をするか分からない」というイメージが根底にあるからだ。
だが外務省が、彼らの名誉を褫奪する可能性は全くゼロである。私はこれまで、外務省に関係する人々に会う度に、そのことを力説してきた。
現職の外務大臣にお会いした時にも、それを話したことがある。
そうやっているうちにだんだん分かってきたのは、外務省にとって ”国益” より ”省益” の方がずっと大事なのだという事実である。
ある人は私に、こう説明してくれた。「日本の外交官というのは、みんな親戚なんです。昔から、外交官になるような人は外国語ができなければなりません。
本当に外国語がうまいのは外国で育った子供です。ちょっと前までは外国で生まれ育つというのは外交官の子供以外にあまりいない。
それで結局、外交官の息子は外交官になり、外交官の娘は外交官に嫁ぐという事になりました。だから今や、外務省というのは親戚の寄合のようなものですよ」
もし、これが本当なら－おそらく本当であろう－、名誉褫奪は永遠に無理な話だ。

　　６．　日米交渉の致命的な判断ミス
私は最近「そもそも日米交渉がああいう形で決裂することになったのは、日本外交にも大きな判断ミスがあったのではないか」と考えるようになった。
つまり、「当時の外交責任者たちは、アメリカという国の本質が分からずに日米交渉をやったのではないか」ということである。
もし日本政府が直接アメリカ国民に日米和解を訴えかけていたら、そもそも戦争など起きなかった可能性は十分にあった。
私がそのようなことを考えるに至ったきっかけは、津本陽氏の小説「椿と花水木」を読んだことに始まる。（ジョン万次郎の生涯を書いた作品）
アメリカで商船アカデミーを優秀な成績で卒業した万次郎は、捕鯨船に乗り込んで働くことになったが、最初の航海で船長が発狂してしまう。
船員たちは、誰を船長に決めるか相談を始めた。みんが命を預けるキャップテンは、選挙で決めることになった。
投票を終え、集計してみると、一等航海士エーキンと万次郎が同点で船長候補者に選ばれた。
「わてはキャップテンにゃなれんちゃ。皆を差配しよる人はエーキンよ、わえは２１でエーキンは２９じゃ。年齢からいうてん、貫目がちがうぜよ」
「嵐の時、俺たちの救い主になってくれたのはジョン・マンだ。マンを副船長にしよう」「そうだ、それがいい。副船長なら一等航海士だぜ」
この一節を読んだ時、私の頭に浮かんだのは「アメリカの ”ピープル” というのは日本で言えば農村社会でいう ”皆の衆” なのだな」ということであった。
この万次郎が副船長に選ばれた話ほど、アメリカ人の ”ピープル” の本質を示したエピソードはないように思う。
人民という言葉は、つねに支配者という言葉とワンセットになっている。イギリスと違って、アメリカは、最初から国王や貴族などいない国である。
そのような国で ”ピープル” を人民と訳すのは本質的におかしいのである。
だからリンカーンは、「みんなの、みんなによる、みんなのための政治をしよう」と言いたかったのだ。これこそが「アメリカ民主主義の本質」である。

　　７．　話す相手を誤った日本政府
アメリカの場合、政治家がまず気にするのは地元の意向である。
選挙民の方でも、地元出身議員が何をやっているかを常にチェックしていて、少しでも気にくわないことをすると、
どんどん電話をかけたり、手紙を書いたりして抗議する。また、選挙の時の公約を破ったりしようものなら、大変な騒ぎになる。
これは、”皆の衆” の方が主人であって、議員は番頭のようなものだと思えば分かり易いかもしれない。
もし日本がアメリカという国は ”皆の衆” 主義なのだと見抜いていたら、ルーズベルトの狡猾な作戦をひっくり返すことができたはずである。
例えば、ハル・ノートが送られてきた時に記者会見をやればよかったのである。アメリカの新聞記者を一堂に集めて、次のように話せばよかった。
「かくのごとき無理な要求を満載した覚書（ハル・ノート）が、アメリカから突然、突き付けられた。これは実質的な国交断絶の書で、日本としては遺憾きわまりない。
アメリカにぜひ分かってもらいたいが、日本は太平洋の平和を心から願っているし、妥協点を見つけたいと考えている」
日本の外交官たちは、「外交交渉は密室で行われるもので、国民は関係ない」というセンスしかなかったからである。

　　８．　蒋介石の巧妙な対米外交センス
これに対して、シナの国民政府は、まことに巧くみにアメリカ世論を誘導している。
一次大戦後に作られた国際連盟でも、国民政府はたびたび日本糾弾の演説をし、国際世論の同情を集め、日本のイメージはどんどん悪くなる一方であった。
最も外交センスがあったのは蒋介石で、いかにしてアメリカを味方に引き入れるかを最大の外交目標にしていた。
蒋介石がしたことは、まず宋美齢という上海・浙江財閥の娘と結婚をする。そしてアメリカ人牧師からキリスト教の洗礼を受けたのである。
この当時のアメリカは、シナ大陸にたくさんのプロテスタン系の宣教師を送っていた。蒋介石が洗礼を受けた牧師もその内の一人である。
教会というのは、いってみれば民間の外交団である。しかもそこには毎週、多くのアメリカ人が行く。そこでしょっちゅう話が出れば、彼らの関心はシナ大陸に向く。
シナの代表的指導者が洗礼を受けたと聞けば、アメリカ中の信者はみな彼に親近感を覚える。
彼の妻である宋美齢は９歳からアメリカに留学して、名門女子大を卒業した女性である。彼女もプロテスタンの信者である。
彼女の家は父がバイブル販売で財閥の基礎を作ったといわれるほど、アメリカのプロテスタン教会との関係は深い。
蒋介石は「異教徒の日本人と戦う敬虔なクリスチャン指導者」というパブリック・イメージを作り上げた。
彼は宋美齢をアメリカに派遣し、各地で「日本の悪行」を涙ながらに訴えさせた。たいていのアメリカ人はシナに同情し、日本を憎むようになる。
このようにして ”皆の衆” の同情を集めているシナに対して、日本が対米外交で勝てるわけがない。

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