| 市井の論客の御意見箱 （「宮崎正弘の 国際情勢解題」 読者の声より） 「評論集」 へ戻る File Top
File Top トランプ大統領就任を目前にして金融機関が気候変動を食い物にしてきたグループから逃げ出し始めた （費府の飛行士） 2025_1_19 2025年には従来隠されてきて見えなかったことに光が当たるようになり、多くの人に見えるようになるだろう。 地球温暖化の危機にあり、その原因は炭酸ガスだ、という嘘が知られる様になったら、気候変動という言葉が使われる様になったが、 気候変動と炭酸ガスの関係を科学的に証明した研究は一切ない。気候変動は地球が誕生して以来常に生じていたことだ。 気候変動詐欺の本質についても世界のあちこちで本質に気が付かれるようになったが、いまだにそれを信じている人が多いのも事実だ。 ところが、トランプ大統領の就任を目前に控え、慌ただしい動きが出てきた。 今まで根拠もなしに二酸化炭素削減、ネットゼロを叫び収益機会としてきた金融機関のグループ、 Net-Zero Banking Alliance （NZBA）、が急速に崩れ始めたのだ。 Net-Zero Banking Alliance (NZBA) には世界中の主な金融機関約 140が加入していた。 2024年12月にまずはゴールドマンザックスが離脱を表明した後、今年に入ってから米国カナダの大手金融機関が次々に離脱を表明してきたが、 1月17日にはアメリカの FRB（連邦準備制度）も離脱を表明した。 もはや収益機会と認識しなくなったのか、それとも彼らの鋭い危機察知能力が働いたのか理由はわからない。 ネットゼロが本当に人類の為、地球の為になる目標であれば慌てて逃げ出す必要はない筈だ。 現在離脱が確認できた金融機関は次のとおり。 アメリカ：FRB、ゴールドマンザックス、ウェルズファーゴ、シティバンク、バンクオブアメリカ、モーガンスタンレー、JPモーガンチェース（７機関） カナダ：TDバンク、バンクオブモントリオール、ナショナルバンクオブカナダ、カナディアンインペリアルバンクオブコマース（４機関） 日本の金融機関はどうするだろう？ 炭酸ガスは気候変動の原因となっている悪者だからネットゼロを目指すべきだ、ということを根拠を挙げて説明し、 だから地球の皆で推進しなければならないという論陣を張るだろうか？事業会社や航空業界はどうするだろうか？ アメリカの新たなアプローチ （費府の飛行士） 2025_1_19 トランプ政権の入閣予定者はアメリカ国民を弾圧してきた政権に立ち向かってきた強者揃いだ！ トランプがこの政権で何をやろうとしているのかが理解できなければどうしてこのような人材をピックアップしたのかがわからないかもしれない。 細かい点においては必ずしも同じ考えを持ったとは言い難いかもしれないが、もっと大きなトランプの目的を理解し、大きな目的を共有する同士に値するかどうか、 第１期であちこちに出てきた裏切り者の要素があるかどうか、を選考基準にしたのではないかと思う。 トランプ政権の入閣予定者の多くは若い。 政府で働いたことのない人もいる。 不適切な発言や行動をして辞任に追い込まれる人もいるかもしれない。 任に足らずして失敗し更迭される人も出てくるかもしれない。でもそれはいずれわかることだ。 この人達はテーブルの下でのやり取りでことをなそうとするワシントンのやり方に馴染んだ人たちのグループではない。 政府が自国民をいかに脅迫し抑制してきたかに精通した人材を国のトップとしてトランプは内閣に配置した。 ここまでずっと抑圧され人権蹂躙され、不公正な扱いを受けてきた国民にとってはそれだけでも快哉を叫ぶに十分なことだろう。 今現在我々が直面している問題を解決するのに政府での経験は必要ない。むしろ問題を解決しようとする意志の強さが必要なのだ。 日本は技術ランキングでは、世界一の座 （ＳＢ生、神戸） 2025_1_19 GDPで日本は中国に抜かれ第 3位に転落、昨年はドイツにも追いつかれ 4位、そのうちインドに抜かれ世界 5位となりそうですが （ドル換算ですから計算上はドイツが下位に来ます。実質的に日本は依然として第 3位です）。 さて技術ランキングでは、世界一の座です。 『ＵＳニュース＆ワールドレポート』に拠れば、 2位以下は韓国、中国、米国、ドイツの順となり次にシンガポール、ロシア、英国、ＵＡＥ、スイスとなっています。 （宮崎正弘のコメント）週刊の『ＵＳニュース＆ワールドレポート』は曾て愛読しておりましたが、コラムの「ワシントンウィスパー」欄が面白くて、 アメリカ政界の裏話が満載でした。この週刊誌がまだ健在だったのですね。 自民党議員諸君、恥を知れ！ （世田谷・林文隆） 後世の歴史に 1992年以降 30年余り経済成長率が 0.8％でしかなかったことを言われるのを、君たちは知るべきです。 地球面積の 0.8％しかない日本が、世界 195カ国余の中で G7に入っているのはひとえに 最先端科学技術があるお陰です。 日本が先進国であるためには、日本の経済・技術・文化・民度などあらゆる要素を検討する内務省を再生させ、 5年間で 400兆円の科学・教育国債を発行して最先端科学を振興させる。 教育も 6・3・3制を止め、戦前の教育制度に戻す。 イグノーベル賞に毎年日本人が受賞しているように自由な発想を潰している現在の制度を止め、*飛び級を復活させ、 天才を自由に羽ばたかせ日本躍進の原動力にする。 日本を発展させるには学歴ではなく自由な発想が出来る人財の活用だと思います。 観測されているのはトランプが仕掛ける「通貨戦争」 (東京の田中) ドル離れやドル暴落など、敏感なトランプは喫緊の課題として相当懸念しているからこそ、 マスクやラマスワミに政府の効率化、予算縮小化を委ね、同時に FRBの改革を企図していると思う。 FRB改革が、ニューヨークを含む 12連銀の強制完全買収なのか、中央銀行の新設等何らかのシステムの改変を意味するのか不明だが、 彼は米ドルを政府紙幣として発行し、世界の基軸通貨として半永久的に流通させたいと考えていることは間違いない。 更には、小生の妄想では、チャイナに先行を許す CBDCに繋げるべく、 金とビットコインとの一定比率での交換可能な兌換紙幣としての米ドルを目指したいと考えているのではと思料する。 彼の任期中には無理でも、ヴァンス、マスク、ラマスワミ、トゥルシー・ギャバードなど若手俊英らを抜擢することで種をまき、 5～10年後に達成したいと思っているのではないか。 （宮崎正弘のコメント） 観測されているのはトランプが仕掛ける『通貨戦争3.0』ですが、 おそらく85年プラザ合意、87年ルーブル合意をモデルとしたドルの切り下げを謀るのではないか、と思われます。 日本の自然エネルギー源 政治家はもっと柔軟に政策を考えて欲しい （世田谷・林文隆） 日本の自然エネルギー源は、別に風力や太陽光に限るのではなく、全国3千の温泉の源泉に水を入れてお客様に提供するだけではなく、 その熱源を利用してバイナリー発電 （アンモニア 50℃で沸騰）する。 弥生時代から営々と築いてきた農業用水路（放水路ではない）3万5千ｋｍ赤道の東西距離4万KMで、農業用水路発電をすれば良い。 新潟県新発田市では1980ｋＷ/Hまで能力はあります。 電気の地産地消で植物工場（食料工場）を建設、50歳代の超氷河時代の男女に働いてもらい、食料自給率向上にも役に立つ。 いずれ、アサド政権のほうがまだマシだった、ということもあり得る （PB生、千葉） 中東情勢だが、イスラエルは短期的には優勢。だが支配地を維持するほどの人的資源はない。 1967年にはシナイ半島を占領しながらエジプトに返還せざるを得なかった。 昨年10月からの予備役招集で、予備役の軍務が6ヶ月から10ヶ月に及ぶという。 ある予備役招集されたイスラエル兵によると、小隊の12人のうち休暇明けに戻ってきたのは5人だけ。 アメリカやイスラエルは空軍力で破壊するのは得意だが、陸上での歩兵による制圧はできない。 トルコ支持勢力は米イスラエルが支持するクルド勢力とは水と油。 合従連衡でどの勢力が支配するのか、現在の反体制派はクリスマス飾りもアルコール販売も認めない。 米紙ロサンゼルス・タイムズの シオン氏がＡＩを搭載したバイアス・メーターを導入する （SSA生） 2024_12_08 米紙ロサンゼルス・タイムズを所有するパトリック・スン・シオン氏が、自社の記事内容に偏りがある場合に読者へ知らせるため、 ＡＩを搭載したバイアス・メーターを来年１月に導入すると表明した。 電子版での利用を想定しているとみられるが、社内では反発が広がっている。 スン・シオン氏は４日、バイアス・メーターがあれば、客観的なニュースではなく記者の見解に近いかどうか判断できる、と述べた。 「大統領選挙で論じられている重要な成果の一つは、いかに旧来のマスメディがいいかげんでフェイクだらけであるかが社会に広く露呈されたこと。 しかし相変わらず既存のマスコミは「SNSが悪い」といった反応が多くその体質の問題点が自覚されていない。 （宮崎正弘のコメント） とはいえ、シリコンバレーは様変わりです。イーロン・マスクのツィッター買収を筆頭に、 ペゾスはワシントンポストを買収し、社説にハリス支持を打たせなかった。 デジタル部数が 20万部減って、論説委員が辞めてもたじろがない。 LAタイムズ買収のスン・シオンも同じですね。シオンはしかも中国人です。 ザッカーバーグはフロリダのトランプ別荘に招かれ「協力したい」と言いだしています。 民主党の基盤が崩れ始めていて、残るリベラル郷愁組はハリウッドの俳優組合とティラー・スイフト、ガガ、メリルストリープくらいでしょう。 マスコミが事実を伝えないことに気が付く人が世界中で増えている （費府の飛行士） 2024_12_08 最近はマスコミが事実を伝えないこと、ある勢力に不都合なことは隠蔽すること、印象操作すること、実はプロパガンダ機関なのではないか、 ということに気が付く人が世界中で増えているようだ。 マスコミが持ち上げる政治家はその国にとりダメな人物、マスコミが貶す政治家はその国にとり重要な政治家ということも気がつかれるようになった。 バイデン／トランプが好対象だ。 日本ではどうだろう？ 富士山の入山料金の目的を「入山者を減らすため」と明確にすべき 野口健 2024_11_25 登山者を削減するのならば入山料金は万単位にした方がいい。 日本人一万円、外国人三万円、辺りがどうか。 それが嫌なら来なくていいと。 それでも海外の山々と比較すれば安い。 富士山を安売りする必要ない。 嘘の正体を考える （SSA生） 2024_11_09 アメリカ大統領選挙がらみで国際政治にかかわる報道機関に従事している人は一体何人くらいいるのでしょうか？ 日本に限って言えば何百人？ 千人単位？・彼らにかかる諸々の費用や人件費は何億円？何十億円？ もっとか？ にも係わらず、彼らの報道は結果的には「嘘」の霞が覆っていました。 一方、個人ベースで本件に係った人ははるかに少人数でした。宮崎先生そして費府の飛行士様を含め藤井厳喜さん、渡辺惣樹さん・・・・ 比べ物にならない程少人数です。 つまり指で数えるほどの個人ベースの情報が、なぜ大人数の情報関連組織より優って居たのかを知ることは「嘘」のメカニズムを含め、 今のネット社会、否この世のカラクリを解明するうえで大変重要なポイントになるような気がするのです。 選挙後の日本のマスコミは相変わらず感覚ではなく意識の世界（＝ロゴスの世界＝人工価値の世界）ですべてを後付け講釈で物語っていて、 感性への人間世界の渇望が如何に世界を大きく動かしているかについて思考が巡らかせていません。 石破首相の食事の仕方が汚いとネットで話題。実際に動画を見て驚いた。 （PB生、千葉） 2024_11_09 茶碗も満足に持てず、箸使いは幼稚園児並み。石破氏とはほぼ同年代だが秋刀魚をこれほど汚く食べる人は見たことがない。 父親は県知事、母親は教員だったというが、学校の成績以外の躾はまるでダメだったのだろう。とても世界に出せる人物ではない。 米国大統領選挙は、マスメディアの報道が如何に嘘に塗れていたかを浮き彫りにした SSA生 2024/11/08 １． 報道機関のほぼすべてが、最初は「ハリス優勢」、投票日が近付くと「大接戦」。 開票中もその調子が続き、最後の最後でも「大接戦であった」と叫んでいた。 ２． 日本のマスコミのほぼすべてが、米国駐在記者によるアメリカマスコミの横書き記事を縦書きにしたコピーであった。 ３． 日本の「アメリカ政治の専門家や解説者のほとんどが「（専門性を装った）口から出まかせ論」ばかりだった。・・・ ロシアのドゥーギンは tsargrad の記事で 「トランプの勝利は世界革命、保守革命だ」 という PB生、千葉 2024/11/07 今回の選挙では、アメリカの「ディープ・ステート」における立場の分裂がなければ、トランプは勝利できなかっただろうし、 むしろ誰も勝利したとは認識できなかっただろう。 選挙前夜、アメリカの人気保守雑誌『Man's World』は、この分裂に関する私の記事を掲載した。 その内容は、民主党と共和党の歴代候補者が従ってきたグローバリストの「プランA」が行き詰まったというものだった。 その結果、今日トランプは、公正な多極化世界秩序に関連する「プランB」を実行するまたとない機会を得た。 要約すると、トランプはリベラルではなく、グローバリストでもなく、今日の世界的な西側諸国が追いかけている傾向、 すなわち LGBT、ポストヒューマニズム、道徳の欠如、完全な退化に逆らっている。 ポスト・ヒューマニズム、ポスト・ジェンダーの現実を目指すこの流れは、イデオロギー、経済、金融、文化の中心を強く巻き込んでいる。 アメリカの民主主義者だけでなく、あらゆる国のグローバリストのリベラルエリートたちだ。 ユヴァル・ハラリがトランプの勝利は「すべての終わり」を意味すると言ったのは偶然ではない。 それは、ベラル派が唯一の発展の道だと信じるものの世界的な破局となるだろう。 そしてこの破局はすでに訪れている。 悪魔の道を歩む者たちの破局が。 自民党総裁選では決戦投票で石破茂が選ばれたのはエマニュエル米国大使が暗躍したという説があった。 川口のクルド問題やイスラム教徒の土葬問題もしかり。多様化の押しつけはうんざりである。 トランプ政権誕生で石破総理の早期退陣が加速しそうである。 バイデン政権は恐怖を煽り立てるプロパガンダキャンペーンによりワクチン接種を推進 費府の飛行士 2024_11_01 下院エネルギー商業委員会の報告で衝撃的な事実が明らかにされた。 バイデン政権の保健福祉省は約10億ドルをかけてPR会社を雇い、 ワクチン、マスク、ソーシャルディスタンス、学校閉鎖、小児の健康への影響などにつき、 意図的な嘘を垂れ流すプロパガンダキャンペーンを実行していたのだ。 しかも彼らはそれが嘘であることを承知の上で実行していたことも明らかになった。 戦略： １ コロナの死亡率を過剰に煽り立てる。 ２ コロナワクチンが感染予防になる治験結果がないことを隠蔽。 このプロパガンダキャンペーンではマスクの効果を過大評価し、ソーシャルディスタンス、学校閉鎖まで拡大したキャンペーンだった。 しかしプロパガンダキャンペーンで主張されたことが現実と齟齬をきたし人々の公衆衛生への信頼を損なった。 科学的根拠もなしに（必要もない）幼児にまでマスク強制を 2022年までさせた非人道的やり方に強い憤りを表明している。 コロナ担当補佐官だったアシシ・クマール・ジャは補佐官を退任してから初めて、 「マスクが（コロナに）効果があるという研究は世界のどこにもない」と言い放った。 死亡者数も過大に計上され人々の恐怖心を煽りワクチン接種に追い立てた。 2021年にはバイデン政権でワクチン強制キャンペーンが行われたが、ワクチンが感染を防止するという嘘のプロパガンダを流し続けた。 ワクチンの効果や安全性に疑問を挟む声は陰謀論とレッテルを貼られてきたが、そうではなかったことが明らかにされた。 アメリカではワクチン接種の二回目までは摂取する人が多数いたが、ワクチンの効果への疑問、ワクチンの安全性への疑問がもたれるようになり、 2回目以降のブースター注射は急速にブレーキがかかった。 一方で日本では 3回どころか ６～７回も政府主導での接種が推進され、日本はブースター注射の百人あたり累計回数で世界最高となった。 （日本 140回、アメリカ 40回） 米国の全体像が以下のように見えて来たような気になりましたが、果たしてそうなのか・・・ （SSA生） 1. JFKは民主党であったが、彼は同じ民主党内部では実際に国家を牛耳っていた民主党の一団（XXXと仮称）と闘っていて、 それが、「暗殺」に繋がった。 （JFKはリンカーン同様に政府通貨発行を実行しようとして暗殺された？） 2. 今回RFKJが大統領選挙に参入してきた真の目的は（１）の真実解明の組織を立ち上げる事であった。 だから民主党はRFKJを排除しようと種々嫌がらせをして来た。 3. この XXXが CIAや FBIやマスコミと徒党を組み、アメリカを牛耳ってきたのがアメリカだった。 クリントン・オバマ・バイデンはその系譜である。 つまり 法や マスコミを武器化したアメリカ版 「孫氏の兵法」であり、「アメリカ民主主義」の実態とは XXXに因るクーデター政権だったのだ。 4. XXX はもしトランプに敗れれば （ウオーターゲート事件はもとより）過去の彼らがやって来た行いが白日の下にさらされるので、 手段をえらばず、トランプ・RFKJや彼らの支持者を排除しようとするだろう。 つまりこんどの 11月には再び不正選挙が行われるのは必至であろう。 5. 経済分野も XXXにとって望ましい環境を作り出すようなベクトルがアメリカを覆っている。 多くの経済学者達もこの「XXXの秩序」に従うことで職を得ているのだ。 つまり 「学問の武器化」がなされているのだ。 大西洋の奴隷貿易に関する The Guardian 紙の2022年の記事 「英国王政と奴隷制度との歴史的な関係とは？」 （PB生、千葉） 王室と奴隷制度との歴史的なつながりとは一体何なのだろうか？ 王室とのつながりは 16世紀にさかのぼる。 1562年、ジョン・ホーキンスは奴隷にされたアフリカ人を積み荷に加えた最初のイギリス人として知られ、この航海はエリザベス1世の承認を得た。 1564年、ホーキンスはエリザベス1世が資金を提供した別の航海を手配した。 1660年、後にジェームズ 2世となる ヨーク公が、弟のチャールズ2世の関与のもと、王立アフリカ会社を設立した。 Slave Voyagesのウェブサイトによると、1672年から1731年の間に、ロイヤル・アフリカン・カンパニーは 187,000人以上の奴隷をアフリカから 北アメリカ、中央アメリカ、南アメリカのイギリス植民地に輸送した。 ロイヤル・アフリカン・カンパニーが輸送した奴隷アフリカ人の多くには、ヨーク公 Duke of York を意味する「DY」の烙印が押されていた。 1690年から 1807年の間に、推定 600万人の奴隷にされたアフリカ人が、西アフリカからイギリスまたはイギリス系アメリカ人の船でアメリカ大陸に運ばれた。 奴隷貿易は王室と議会によって保護されていた。 現在のロイヤルファミリーの富のうち、どれだけが奴隷制度に起因するものなのかを推定するのは難しいが、 奴隷貿易の利益が財務省やイギリスの産業、建物、鉄道、道路、公園などの資金源となっていたことは理解されている。』 近代西欧文明が奴隷制の上に成り立っていることがよく分かる。 欧州・アフリカの出発地や港は簡略化されているが、イギリスで奴隷貿易で発展したのがリバプール。 小さな漁村にすぎなかったリバプールは、17世紀末から突如膨張し始めた。 イギリスは17世紀には植民地の アイルランド人を 5～10年の年季奉公という無給労働力としてバルバドスに送り出している。 また窃盗などの軽犯罪でも容赦なく投獄し、監獄があふれるとオーストラリアに流刑とし、凶悪犯はタスマニアに送られた。 当時 Van Diemen’s Land と呼ばれていたタスマニアは、1803年から1853年の間に約 6万7千人の囚人が送られ、 そのうちの約 1万4500人はアイルランド出身だった。 公平を期すとイスラムの海賊は地中海・大西洋を荒らし回りキリスト教徒の白人を奴隷とした。 バルバリア海賊団は 1627年にアイスランド、1631年にはアイルランドを略奪した。 バルバリア海賊団らアラブ人に連行されたヨーロッパ奴隷は 100万～120万人にも及ぶという。 19世紀までヨーロッパにおける黒人奴隷はほとんどが男性だったが、アラブ人による奴隷は 3分の2以上が 女性で占められていたという。 ハーレムの伝統はオスマン帝国やサウジアラビアの王室を見ればわかる。 欧州の凋落とアラブ・アフリカの台頭から暗い予測をすると白人女性が再び奴隷化される未来が来るのかもしれない。 RFKj が司法長官かＣＩＡ長官になればアメリカが大きく変わるきっかけになる可能性もあろう （費府の飛行士） 2024/8/27 RFKj が演説台に立った際には JFK、RFK などの暗殺の真相解明の為の特別組織を立ち上げること、黒塗りされてきた機密文書の公開も約束した。 ワクチン被害の救済と責任追求も彼は訴え続けてきた。 彼らの身辺警護がますます重要になろう。 シークレットサービスはトランプ暗殺未遂の後急遽 RFKj の警護を始めたがそれを終了した。 （宮崎正弘のコメント）実際に JKFの司法長官就任の声がおおきくなっていますね。 ウォール街の預言師のひとり、マーチン・アームストロングもJKF司法長官説です。 マーチンは、カマラ・ハリスのホントの支持率は 10% 程度だろうとも述べ大統領選のあと、 どちらがかっても暴動、それも大規模な暴動になるとも予測していますが。 イーロン・マスク氏が安倍晋三氏、トランプ氏、と同様に暗殺の対象となっている （在米のKM生） 2024/8/25 これは推測だが、1990年にソ連が崩壊し、70年間続いた冷戦が終わり、米国軍事関係の予算の対象となっていた対ソ連の莫大な予算を肯定、 維持する理由を失い、これらの資源は「平和による配当金」として、非軍事の目的に移転されると期待されていた。 つまり米軍産共同体としては、存亡の危機を迎えた。 彼らの存在を肯定する為には即席にソ連に代わる新しい「大きな敵」を緊急に製造する。 9-11 の結果として、新しい冷戦 「対イスラム・テロ組織」が始まり、中東での大規模な攻撃が継続し、今に至る。 もし正当な歴史が書かれれば、世界史上、最大の「偽旗作戦」として評価されるだろう。 このような作戦には、必ず、従順な、非倫理的な、権力と共謀する、無知無能、有害無益のマスゴミが必須条件。 2022.7.08. 安倍総理公開処刑事件で広く認識されたように、日本でも、同様な「真実の隠蔽」が行われてきた。 ネット市民報道者、X などの独立した情報拡散機能などがマスゴミを凌駕し、「真実による民主主義」が、生まれようとしている。 グーグル、ユーチューブ、フェイスブックなどは、米政府機関に嬉々として迎合し、シン・マスゴミとなった。 ツイッター社をイーロン・マスク氏が私費で買収し、左翼の社員 9割を解雇し、X は「真実による民主主義」を推進している。 故に世界中の腐敗した既得権益集団から攻撃を受けている。安倍晋三氏、トランプ氏、と同様に暗殺の対象となっている。 ユダヤ人への幻想と選民思想の実際 ユダヤ人との議論から導いた真実 （PB生、千葉） 2024/8/22 アメリカの司法を牛耳るのは ユダヤ人。被害者になりたがる民族の ユダヤと コリアンだが、すぐにヘイトスピーチと言い出すところもそっくり。 まともに議論せず相手を言い負かすことしかアタマにないのはユダヤの ディベートもコリアンの 声闘も同じである。 ユダヤと中国人とコリアンが組織に入り込むとその組織はたちまち腐る。 学問も 盗作と 詭弁・論理のすり替えで堕落する。 いまだに ユダヤ人に幻想 を持つ人にお勧めの動画がある。 参議院議員 山谷えり子の弟の政治アナリスト 伊藤貫と歯科医師で選挙にも出た 吉野敏明の対談。 Pfizerが投資家の会社になり、ハーバードの医学部では捏造が当たり前という実体験がでてくる。 【ユダヤ人への幻想と選民思想の実際 ユダヤ人との議論から導いた真実】 https://www.youtube.com/watch?app=desktop&v=nUXaJxmSubQ マスコミの カマラ／ウオルツ賞賛、トランプ／ヴァンス貶しはモッキンバード作戦？ （費府の飛行士） 2024/8/21 テレビ各局がウオルツを一斉に全く同じ言葉で称賛し（Happy Worrier）、 ヴァンスを貶している（Weird）場面を集めた動画がある。2020年の選挙の時もそうだった。 更には「証拠もないのに不正選挙があったとトランプが言って選挙結果をひっくり返そうとしている」 と言う言い方もアメリカも日本も全て同じ言い方だった。 これはJFKの暗殺の時も同じだった。今ではこれはＣＩＡによるモッキンバード作戦だったと機密解除された文書で知られる様になった。 カマラ集会への参加者不足を補うためのアルバイト募集もなされている。 フェニックスでの条件は、時給15ドル、拘束時間は午後2時から11時、 仕事はフェニックスの集会場で反トランプのプラカードを掲げての反トランプ活動と書かれている。 彼女がどこの会場に行っても一言一句変わらない演説をしている様は操り人形そのものと気付かれている。 集会の参加者に彼女の実績は何があるかと聞いても何も答えられない、なぜ彼女を支援するのかと聞いても「わからない」だ。 仮に今投票が行われたらカマラに勝ち目は全くと言って良い程ないだろう。 但し、それは紙で投票がなされ、インチキ郵便投票なしで、集計も正しく行われたらと言う前提だ。 スターリンが言ったように、選挙の結果を決めるのは投票者ではなく集計者だし、 絶対にトランプを大統領にさせないと言う彼らの作戦はまだまだ底知らずだから何が起こるかわからない。 2030年ころまでは異常気象・火山活動・地震が増えるだろう （PB生、千葉） 2024/8/19 サハラ砂漠超えの熱波とともに不法移民も大量に押し寄せる。カダフィ排除のツケとはいえ欧州に解決策はなさそう。 欧州もアメリカも不法移民から国内分裂、政治の右傾化や内戦の可能性まで不安定要素は増すばかり。 イギリスの新聞など反移民・反イスラム暴動に反ユダヤ主義が蔓延しているというが、グローバリストの筋書き通りだろう。 なにしろ暴動の背後の資金提供者にはソロス他のユダヤ系もいる。 地球科学から見れば 2019年12月に、太陽は第25活動周期に突入しているから2030年ころまでは異常気象・火山活動・地震が増えるだろう。 太陽の黒点や太陽フレアが増大する時期は天変地異と食糧不足、人心不安から戦争や革命が増える時期でもある。 ユダヤ人による脅迫と買収はアメリカではことのほか上手くいった （PB生、千葉） 2024/8/16 ユダヤ人の横柄さは、将来に生きるよりも過去に長く生きてきた。共産主義者よ、これまでに経験したことのない最悪の仕打ちを覚悟するがよい。… ヘンリー・フォードやリンドバーグのユダヤ批判は不買運動・広告引き上げ・ラジオでの発言の切り取りで封じ込められ、潰れた新聞社は数しれず。 リンドバーグ愛児誘拐事件の犯人はドイツ系ユダヤ人だったといわれる。 イタリアマフィアと競うユダヤマフィアは報道されず、ソビエトの悪行は英米マスコミとも報道しなかった。 報道しない自由どころかソビエトに不利な報道は検閲までしていた。 100年前がラジオ時代で現代はネットだが状況はあまり変わっていないようだ。 弱く卑怯で嘘つき、そんな国のオリンピックも後半戦、さて何が起こりましょうか？ ( Stratocaster ) 2024/8/06 ついにバチカンも公式に批判したパリ五輪開会式、だが運営側は「もっと寛容になれ」「あれは最後の晩餐シーンではない」と反省の色なし。 このたびの五輪ではフランスに有利な不可解判定があいつぎ、おかげでフランスのメダル獲得数は米中に次ぐ３位となっている。 ロシアが奇妙な理由で締め出されている今回、メダル数の比較などたいした意味はないが、フランス人の愛国心とはこの程度であり、 その民度は韓国あたりと大差ないことがよくわかった。 東京五輪ではトライアスロンで使われる東京湾の水質にさんざん文句をつけてきた IOCだが、 道頓堀川の何倍も劣悪と言われるセーヌのどぶ川で競技を強行、 案の定選手の何人かが病院にかつぎこまれる始末、白人のダブスタに苦笑を禁じ得ない。 フランス人は現実離れした理想を唱えて自己陶酔する癖があり、そのために国民や諸外国がこうむる迷惑には目をつぶる。 略奪、破壊、大量殺人の社会騒乱に過ぎなかったフランス革命を自由、平等、博愛の闘いと言い換えたり、便衣兵をレジスタンスと美化したり・・・ 英・米・カナダ軍がノルマンディーに大きな犠牲を払って上陸、フランスを解放してくれたが、 自分達は何もしないのに戦勝国を名乗って国連五大国に居座った。 敗北した日本軍がかつてのフランス植民地・ベトナムから撤退するやフランスは日本を追い出した解放軍を僭称、再びベトナムに戻ってきた。 だが現地人の返り討ちにあうと、後事を全てアメリカに丸投げして逃走した。 こんな醜悪なフランス人だから、マクロンが妙にウクライナ支援に前向きなのも似たようなゼレンスキーに共感するからかもしれない。 宇宙人は頻繁に地球を訪れ、その理由は謎 （在米のKM生） 2023.12.19 イーロン・マスク氏は大変な努力家であり、幼い頃から百科事典を読み、記憶し、情報収集に関しては世界一と思われ、 莫大な規模の「証拠」を知っているはず。 特にspaceX社は、NASA などと合同宇宙研究、開発を行っており、確実な証拠を与えられているだろう。 宇宙人は頻繁に地球を訪れ、その理由は謎であるが、その滞在中に多くの明らかな証拠を世界各地に残している。 1000トン以上もある巨石を切り出し、正確に加工し、更に運搬し、施工する。非常に高度な精密な石の加工技術を持っている。 これらを設計し、実現化する技術、インフラ、重力を操作する仕組み等々。 これらの証拠は、数千年から数万年前に、作られたと推測される。 これらが、単一の宇宙人が、行ったのか、複数の種族が、異なる時代に行ったかなどの推測がある。 親切で、お節介で、人を愛する宇宙人であれば、人類が自滅するような行動を始めれば、 業を煮やして密かに、あるいは公然と介入するかも。 しかもその介入は、宇宙人が直接行う、あるいは CIA、 WEF、ビル・ゲイト財団、トランプ氏、 AIのGROK氏などを洗脳し誘導し操作し、その目的を果たすかも。 しかも彼らの目的は未知。 ひとえに人道的、倫理的でありますように。未知のSF的な未来の到来。 イスラエルの証言など嘘八百ばかり （PB生、千葉) 2023.12.19 韓国の慰安婦とそっくりなのがイスラエルの「レイプされた」と訴える女性たち。 ネタニヤフ首相も「なぜハマスの性暴力を報じないのか」とイライラしている。 だがイスラエルの証言など嘘八百ばかり。 * 首を切られた赤ん坊 → 嘘でした * ガザの病院でハマスの非道を訴える看護師 → イスラエルの女優だった * ハマスに放火され殺された遺体 → 自軍の戦車砲・アパッチ攻撃ヘリによるものだった。 一事が万事この調子であり、ハマスの攻撃の直前には大量の空売りがあったことまで報じられている。 日露戦争戦費調達の実態 （費府の飛行士） 2023.12.18 背景 ：ジェイコブ・シフはロスチャイルド家のアメリカにおける番頭のような立場。 アメリカユダヤ人協会会長で、ウオールストリートを牛耳っていた。 レーニンなど革命勢力にも資金援助し、ツアー体制の転覆を支援。 ナサニエル・ロスチャイルドと ジェイコブ・シフは日本の戦艦購入費用も用立てた。 日本の戦艦等を除く戦費の必要額は約 1000万ポンド 高橋是清がロンドンで調達の目処が立ったのは 500万ポンド。更に 500万ポンド必要。 シフが 500万ポンド引き受け、MMウオーバーグ商会等ユダヤ系銀行が 500万ポンド引き受け。 1904年5月：ロンドンとニューヨークで合計 1000万ポンド調達。 起債条件：金利 6%、発行価格 93.10、7年償還、担保は関税収入 実効金利約 7.5% 当時の米国債10年ものの利回りは約 3%弱。 ソブリン債で且つ担保付きでありながら投資不適格債並みの利回りという屈辱的な条件。 日本の勝利がわかり始めたら途端にオーバーパーのプレミアムがついたとしてもおかしくない。 ローンではなく債権であり、売却益も大きかったと思われる。 シフはわずか１年ほどで金利の他に売却益 50万ポンド以上が見込めていた筈だ。（発行価格を極端に低くしたのは売却益狙いの可能性） シフは 「日露戦争で最も儲けた」と語っている。 その後の起債には イギリス政府と イングランド銀行が保証し、ロンドンとパリの ロスチャイルド家が引き受け。 一方ロシア政府の戦費 13億ルーブルのうち 12億ルーブルはパリの ロスチャイルド家が関与して供給。 兵器も ロスチャイルド家は日露双方に供与。 アメリカの南北戦争でも 南アフリカの ボーア戦争でも同様。 昔も今も同様。 南北戦争後は多数の余剰武器が発生した。 戦争 は彼らにとり最大の 利益確保の機会。 善悪は兎も角 事実を認識したい。 国際政治を食糧から辿ることの重要さを感じさせてくれました （SSA生） 2023.12.17 新刊本「穀物の世界」史 （スコット・レイノルズ・ネルソン著） ヨーロッパの穀倉地帯や古代の交易路から、米国の南北戦争・奴隷制の打倒・帝国建設・ 第一次大戦・ロシア革命・現代世界を作り代えた人々を紹介してくれる 「穀物の世界史」は川の流れの源流がどこ（何か？）にあり、それがいかようにこの世に流れれば、そこに棲む人間の地政学的環境を変えてゆくか、 といった「穀物という死活的価値」を起点にこの本が語っているとおもいました。 私にはそれ故に、今のロシア・ウクライナ戦争の源流がそこに本当は繋がっているのだろう と暗示させてくれるのです。 経済学を通貨を以て論じてきたことが多くの「戸惑い」を経済学に齎せた原因だと私は思うのですが、 同様に国際政治を人間にとっての、代謝という分子生物学的で死活的価値たる食糧から辿ることの重要さを感じさせてくれました。 国家間の関係にあまり情を持ち込むのは危険である （ PB生、千葉) 2023.12.17 イスラエルとイスラムに関して。まず日露戦争で財政面で助けられたこととイスラエルはなんの関係もない。 シフはシフの都合で融資した。金を返したらそれでお終い。ユダヤ人は中国人同様に利益で動くだけであり、恩義を感じることなどない。 戦前の支那通は「恩は掛け捨てと思え」といっていた。 そもそも明治維新が英仏による日本分割策であり横浜には英軍1200名、フランス軍300名が駐屯していた。 英仏とも金融面ではユダヤが強いのは当然のこと。 逆にイラン・イラク戦争で日本人の救出を助けたのはトルコである。 これもイスラム同志の戦争とトルコは直接の関係がないし、国家間の関係にあまり情を持ち込むのは危険である。 イスラム研究家は日本では数も少なくある種言ったもの勝ちの世界かもしれない。 飯山陽氏に触れた投稿があったが、彼女はモロッコ留学に夫の仕事で5年間エジプト経験あり。アラビア語通訳でもある。 だが彼女の動画チャンネルを見て驚いた。飲み屋のからみ酒である。 ひたすら某東大教授は博士号もないのに教授で大きな顔をしている。私は博士号を持っているんだぞ！！！！ まさに怒りチャンネル。 博士号は『イスラームにおける「法の目的」 マスラハ概念の理論と実践』であってイスラム法のなかの法理学というジャンル。 彼女に対する批判は多いが、すべてブロックされる。人文学者が政治を語るのは差し控えたほうがよいのかも。 元筑波大学副学長だった 塩尻和子氏は『イスラーモフォビア(イスラム嫌い)に立ち向かう』のなかで 「著者がイスラム法の論理に言及する多くの部分に、理解が誤っている部分や不正確な表現を見出すことができる」と飯山氏を批判している。 まあ ネオコンがでっち上げた「イスラム国」のイスラム教理解は間違っていない、と断言するあたり非常に怪しい。 イスラエルを攻撃しないイスラム国などイスラム諸国を分断し中東を混乱させる英米イスラエルの傀儡だとわかりそうなものである。 イスラム同胞団やハマスの背後関係も当然のことながら怪しさ満点なのは言うまでもない。 英国による分割統治の巧みさ(悪辣さ)と比べるとアメリカはダメすぎる。目先の利益でコロコロ態度が変わる。 国家間の関係に永遠の友情などないのだが、日本の支援は現場レベルでの愚直ともいえる真面目さで親日国を増やしてきた。 何十年もの教育により今の日本がある。海外では日本の常識など一切通じないのだ、 日本はパレスチナ問題には、最初からイスラエル側として深く関与している （落合道夫） 2023.12.16 日本とユダヤの関係は明治時代に遡る。それは日露戦争だ。戦費に困った日本は外債を発行したが、負ける国の外債を買う人はいない。 その時困った責任者の高橋是清に500万ポンドという現代では数千億円に上る日本外債を買おうと云ってくれたのが ユダヤ系米国人の大金融家シフ氏だった。 彼の狙いは、対日敗戦の影響でロシア国内のユダヤ人迫害政策が緩和されることだった。お陰で日本は勝利する事が出来た。 明治天皇は来日したシフ氏を昼食会に招き、勲一等旭日大綬章を授与した。大山、東郷などの将星もシフ氏に感謝した。 その後の日本のお礼はバルフォア宣言の承認で、英国支配下のパレスチナにユダヤ人居留地を認めた。 そして大東亜戦争中にはナチス独とポーランドからのユダヤ人難民を上海租界に受入れたがこの内のかなりの人がパレスチナに移住している。 そして戦後日本はイスラエルの独立をアジアで最初に認めている。 したがって日本はパレスチナ問題には、最初からイスラエル側として深く関与しているのである。どっちもどっちではないのだ。 ハマスは見境なく人を殺すように見える。しかしこれは西側の誤解なのかもしれない。というのはイスラムでは異教徒は人間とは見なされないからだ。 犬猫を殺しても罪ではない。恐ろしい発想だがそれが宗教の恐ろしさだ。これはキリスト教も同じである。 異教徒大虐殺の歴史が沢山残されている。実はこれはキリスト教やイスラムなど改宗教の特徴なのだ。 改宗者は民族宗教を守る人を妬み憎むと故蔵前盛通教授は記している。改宗教の既存の民族宗教を滅ぼす戦いは聖戦と呼ばれる。 したがって日本人やユダヤ人はキリスト教やイスラムから常に異教徒として敵視されているのだ。 ということで中東紛争では歴史的恩義と同じ敵を持つイスラエルを支持するのが正しいということになる。 次世代の日本人が狂って、日本沈没は、免れない （在米のＭＫ生） 強い、よくまとまった国家を、弱い国が潰すには、軍の物理的な力では不可能。敵を内部から分断させ、弱める。 戦後、GHQはあらゆる手段を使って、日本を弱体化したが、その一つに、「パンとサーカス」を現代化した「３S・SEX, SPORT、SCREEN」がある。 現在でも、この政策を自ずから保守、左翼も共同して推進している。 指導者、本人たちの頭が、3代目「生まれる前から既に賎脳」されているのだから、当然。 この悍ましいLGBQの被害・倫理の崩壊を近年体験した西欧の父兄は、激しく反対運動を展開した。 そんな顕著な諸国の被害経験、事実を知りながら、自民党は、この悪法を素早く成立させた。 何故か？おそらく、日本の文化、家庭、価値観、倫理、などを本質的に破壊したいのだろう。 それは、本人達の意思なのか、単に外からの命令に従っているのか、いずれにせよ、これらの輩、売国奴を排除せねば、 次世代の日本人が更に更に深く狂って、日本沈没は、免れない。 いや、既に深く沈没していると知っているから、不可能な引き上げ作業など、議論にもならないのだろう。 最後に世界を救うのは日本なのかもしれない (PB生、千葉) 2023.12.12 UFOについては「奇跡のリンゴ」で知られる青森の木村秋則氏が著書でUFOに乗ったことを書いている。 この件では日蓮宗住職の高野誠鮮氏が詳しく語っている。 高野氏はかつて日本テレビの11PMという番組でUFO特番を手掛けていた。その後は実家のお寺を継ぐため石川県羽咋市に戻る。 UFO博物館とも呼ばれるコスモアイル羽咋の開業に携わり、 ロシアのボストーク宇宙船帰還カプセルやNASAのマーキューリー宇宙船とレッドストーンロケット他、 本物および同じ部品でつくられたモックアップが多数展示されている。 高野氏が作ったUFO番組に出てくる金髪女性は宇宙船の中でメガネを掛け歯のない東洋人に会ったと証言。 その番組を見ていた木村秋則さん、この女性だ！ ネット動画に面白い話がたくさん出てくる。 ロズウェル事件は意図的に墜落させたもの、宇宙人グレイは生物ロボット、ナチスの空飛ぶ円盤開発はUFOが アメリカのものだと考えたヒトラーが命令した、 アポロ計画がアポロ17号で打ち切りになったのは宇宙人から「もう来るな」と脳内に語りかけてきたから、月には人工物があった等々。。 UFOの呼び方も海抜4万キロ以内で目撃された場合は「ボギー」、月への軌道上に向かう途中で見た場合には「スカンク」、 月面軌道上または月面上で見た場合は「サンタクロース」。ロッキードの先進技術開発チームがスカンクワークスなのも関係あるのかも。 https://www.youtube.com/watch?v=dltPHAmdI2U 動画の22分あたりから木村秋則氏との話がでてくる。 2025年の大変動、「奇跡のリンゴ」の英訳本はオノ・ヨーコが手掛けていたがモンサントの圧力で出版できなかった。 弥勒菩薩も観音様も他の星から来た。 量子力学の世界はすでに仏教で説いている、意識と物質とエネルギーは等価である。XXっていうのは世界最大の偽キリスト教団だ。 （宮崎正弘のコメント） 三島由紀夫の名作 『美しい星』がおおくの人に読み返される時期がきたのかも。 イスラエルは面倒で嫌な国である。 (PB生、千葉) 2023.12.09 ギリシャ人とトルコ人は犬猿の仲だが、シリアから100キロほどの距離にあるキプロスは北部のトルコ系住民と南部のギリシャ系住民が対立。 トルコのみ承認する北キプロスに対し南部のキプロスはEU加盟国。 トルコが EUに加盟できないのも当然。 これもまたイギリス支配の置き土産。 キプロスは法人税の低さなどイスラエルからロシア・中国まで怪しげな会社・組織が数しれず。 ガザの紛争でイスラエルの観光業は大打撃、ホテルは閑古鳥かと思いきや、出国待ちのイスラエル人で満室が続く。 なかでもキプロス行きが人気なのだとか。 逃げ足の早さは中国人を思わせる。 予備役動員で大量の労働力を取られた上にパレスチナ人労働者を追い出したイスラエル、その穴埋めをインドが狙っているとの説も。 イスラエルはイラン打倒、大イスラエル構想どころではなく、アメリカの介入が必要、よって第２の911事件を起こすのではと予想する向きもある。 アパルトヘイト国家でありパレスチナ人に対しては加害者なのに被害者ぶる。 ヨルダン川西岸では少年少女を証拠無しで逮捕拉致し軍事法廷で裁く自称民主主義国家。 『イスラエルが釈放を提案している300人のパレスチナ捕虜の大多数は10代の少年たちである。 リストによると、囚人のうち124人は15歳の少女を含む18歳未満で、18歳の146人の多くはイスラエルの刑務所で18歳になった。 国連子どもの権利条約に定められた定義によれば、これらのパレスチナ人はイスラエルに逮捕された時点では子どもであった。 イスラエルが釈放の可能性を提案した300人の名前のうち、233人はいかなる罪でも有罪判決を受けていない。』 ワ◯◯ンに関する多くの疑問 （費府の飛行士） 2023.11.29 いきなり各論に入ると全体像を見失いがちになりかねないので次の点についてどうお考えになるかそれぞれ振り返っていただきたい。 果たしてこれほど世界的な規模で大々的に 接種 が推進されたことが嘗てあっただろうか？ 新型コロナは第２類に分類するほど致死率の高い病気だったのか？ 新型コロナの死亡率は精々 インフルエンザ並み というのは初期の段階から判明していたのにどうしてかくも世界的な社会規制がなされたのか？ アメリカや幾つかの国々では ワ◯◯ンの強制接種 が実行され、この注射の接種をしなければ 職を失う人 が多数生じたのはなぜか？ （その後クビになった人々が雇用主を訴える 裁判が相次ぎ勝訴している。 医師、看護師、軍人、飛行機操縦士、機内アテンダントなどへの職場復帰の要請が激しくなった） そもそも希望者には接種するが強制はしない、というのが嘗ての社会の姿ではなかったのか？ 新型コロナの パンデミック 到来前、2019年10月には EU委員会 で ワ◯◯ンパスポートの デザイン、収納データ、 その活用方法の 具体的な議論 がなされていたのはなぜか？ ワ◯◯ン証明がなければ入国できない、職業をクビになる、大学に入学、復学できない、レストラン劇場に入れない、クルーズ船に乗れない、 というようなことが嘗てあっただろうか？ ワ◯◯ン、予防接種とは特定の病気に罹患しないように 事前に接種 するものの筈である。 １回では効果がないから ２回と言われ、それでも罹患してしまった後で、 実は感染予防ではなく 重態化の予防 だと言われそれすら怪しくなった ワ◯◯ンが嘗てあっただろうか？ それではと、3回、4回、5回、6回、7回と接種するのは一体どういうことなのか？ ひょっとして ワ◯◯ン接種そのものが 目的化 されていないだろうか？ 新型コロナは変異のスピードが数ヶ月と早いから ワ◯◯ンの効果が少ないと言われてきた。 そうであれば、安全性、効果の臨床実験を踏まえた上での ワ◯◯ン 開発期間と ウィルスの変異のスピード とを勘案すれば イタチごっこ にすらならないのではないか？ そもそも病気を治すのは ワ◯◯ンそのものではなく、各人が自ら備えている 免疫システム であり、 ストレスや恐怖心をできるだけ抑え、睡眠を十分に摂り、自分の免疫システムの維持強化が重要とは思わないのだろうか？ ワ◯◯ン接種前に、注射の副反応、効果などに関しての事前説明を受けた上での 接種同意 （インフォームドコンセント）はなされただろうか？ これらの答えを嘗ての ツイッター、ユーチューブなどで拡散しようとした人々が世界中で悉く 情報検閲、削除 されたのは なぜ なのか？ 日本医師会というのはただの利権団体 「自粛マスク蛋白マン」のツイート (石川県、半ボケ) 2023/3/06 △ 製薬の不正な除外を承認するのも医者。 使用を許可するのも医者。 実際に国内でばらまくのも推奨するのも医者。 調査を妨害するのも医者。 薬害がバレて裁判に証拠を出すのを拒否するのも医者。 儲かるのは全て医者。何もかがそういう仕組みなんですね。 △ 当然、末端の医者には何もできません。 しかし、厚労省の 医系技官とその仲間である 公の医者たちは政府の意思決定そのものなんですよ。 一度、厚労省に行かれて審議官を引っ張り出して経緯説明を受けて見られるのが良いと思います。 何もわかっていない ことがわかります。 △ 何人かの 医者や 研究者は厚労省へ突撃しているし、実際に大臣にも会っているんですよ。 多くの政治家が説明すれば理解もしてくれているから公の医者たちにも会わせてもらい、意見もさせてくれている。でも、却下なんです。 公の医者の多数決以外で医療政策は決まりません。 △ 実際に、議員を通じ、大臣にまで面会し了承され、医系技官に意見し、鉄壁のガードで追い返される。 ご意見は承りましたと言って 自分たちの利権 を妨げるものは何も受け付けない。 大臣はどちらの意見が正しいのか判断はできないから、公の医者の方針に従うしかない。 それが現実なんです。 △ 皆でよってたかって 利権に群がって おきながら、米国の圧力のせいだ、陰謀のせいだ、と言ってしまえるのが 医者。 そんなことを言うのであれば 厚労省へ行って、医系技官と話をしてみればいいのです。 どう見ても圧力でなく、彼ら彼女らの信念で動いているのです。 だから悪質で恐ろしい。 △ 日本の政治家は気の毒なところもあるんですよ。 たとえば フロリダのデサンティス。 彼には有力な医者や学者が味方についています。 一方で、日本の医者は 現役教授の反対者ゼロ。 内心でどう思うかはともかく、現役医学部教授の反対署名いないのでは闘えない。 それで米国の圧力と仰せられても。 無理な話です。 △ この問題を認識している者は一定数いますが、問題解決するのも専門家たちしかできないのが医学。 つまり 製薬から金 をもらっている 利権側の医者が 利権側を裁く しか方法がない。 ゆえにそんなことは 100% 起きない。 皆が 医学界という犯罪組織 を無視する以外の方法がないんです。 △ だから医学ってのは悪質・莫大な金が流れて、それに公の医者が協力することによって成立しているんです。 これは昔から基本的には同じこと。 金を出すのが 製薬で、専門家というのは製薬から金をもらって研究しているから専門家なんで、 どうあがいてもかなわない。 △ 一般の人間は害が立証されればその薬や枠珍は中止になると思っている。 しかし、それは大間違い。 80万人を調査しても 立証にはならない。 それは マスクが RCTで一度も有意差がないばかりか 2倍 逆効果なものや逆に有意差さえ出ているのに禁止でないのと同じ。 ただ医学界の多数決で物事は決まるのだ。 △ エビデンスを厳密にやっていくと 95%の薬 が使えなくなるし、枠珍に至っては害ばかり。 救急医や 美容整形関連、透析など一部の医者しかやっていけなくなるわけです。 医療は根本から鷺ばかりなので、アムウェイのように一度業務停止しないと話は始まらないわけです。 △ だから万が一の場合に、製薬のトップらが責任を取ることはありえても、医者は完全なる安全地帯。 当時はわからなかった、残念でしたまたどうぞ。 節操なく新しい鷺を採り入れて一定の効果はあったことにして、2回までは大丈夫とか、不活化するとか、安全なLNPとか、そこでも解決しない。 △ コクランのデータでもわかっている通り 健康診断など有害なだけ。 医療介入自体がマイナス。 降圧剤で血圧のコントロール などすれば病気になるだけ。それでも 義務 にしてくる。 それが医者という鷺師によって構成される医学という悪質なカルト教の本質。 今回の騒動も全て医学界が原因なんです。 △ 全部の原因は医者。 利権は全部維持すべき。 日本医師会 というのはただの 利権団体 すべてが 腐って いてさらに医者が医者をかばう。 鷺師であり泥棒でただの人語呂氏。 その程度の現実にも気づけないから生きる価値がない △ 今の世界の唯一の救いは今はほぼこの毒を日本しか打っていないこと。 日本の医学界の悪質さ は世界一。 サ リドマイドの頃から同じで 世界で禁止 になっても日本では 1年使う。 害の証明を強くするために役立つくらいしか能がない。 今回も全く同じになりましたね。 △ 公の医者たちの 天下り利権。 有力大医学部教授の他大学や各病院まで及ぶ 巨大な支配権。 これらがあるかぎり、日本の医学は世界で最も悪質にしかならない。 そしてそれらがなくなっても、医学が悪質なのは永遠に変わらない。 人に巨大な害を及ぼせるのはもはや医学しかないんですよ △ 中止にすると既に害を認識しているとバレるので、厚労省は年2回で高齢者と基礎疾患ある者を中心にという方針にしました。 高齢者や基礎疾患蟻の者ならば超過が多少増えても言い訳がしやすい。 見事な逃げなのですが、これは彼らが考えているより、大変な結果を生み出しまた。 △ 公の医者が皆さんの味方になることは 100%ない。 今回は日本独自の不正はないとっても公の医者は認可に伴う不正で逮捕の可能性がわずかにあるからです。 薬害エイズの時も 東大教授は無罪で、公の医者だけ有罪。 なので、希望があるとしたら有力大学の現役教授が味方につくことですがそれがうまくいかない なぜうまく行かないかというと、利権が今までとはケタが違って大きいから。 それともう一つ。 国産ワクチン開発で 東大を中心として有力大に 莫大な研究費 が出ました。 製薬ばかりでなく、公の医者がワクチン開発政策を政治家に進言することで教授らに恩を売った形になってしまったんですね。 △ 他の分野だと、東大教授だからといって他大学やその関連組織まで支配するというようなことはありません。 しかし、医学界は医局に 人事権 があり、医者を派遣するという特性上、そういうことがおきるんですね。 それゆえに 東大や 慶應、有力大学の教授はとんでもなく強いんです。 医学界は 権力が集中 する仕組み。 有力大学の教授さえ 金 で押さえれば簡単に意見調節できる。 元から 研究費は製薬 が出しその研究で教授になるから最初から癒着。 また 厚労省やそれに関連する 公の医者たちは元から 製薬との天下り と逆の天上りを繰り返していて最初から癒着。 両翼は常に制御されているんです。 2022/ 1/16 武漢菌とワクチン「意図的な、大量殺人犯罪」 （在米 KM生） 武漢菌とワクチンに関して、多くの疑問、嘘について、厳しい言論封鎖にも拘わらず、一部の良心のある医師、科学者などが、 とうとう公然と 「意図的な、大量殺人犯罪」であると最近主張するようになった。 その規模において、人類歴史上、最大の 「人道に対する罪」であると マイケル・イードン博士（michael yeadon）は具体的な資料を示し、 もはや疑いの余地はないと断言する。 通常のワクチンの副作用と今回のそれとの比較で、極端な毒性が顕著に示されている。 ファイザー社、モダーナ社、ジェンセン社、 いずれも異常に高い許容できない毒性をもちながら、大規模に過去 ２年間使われ続けられ、その危険な副作用、重篤化、死が隠蔽されてきた。 長い歴史を持つ医学的倫理、新薬の開発方法、治験の義務、安全性の確認、事前に患者に危険性を知らせる義務、 その上での合意などを全て無視した強制的な試行。 異常に多い副作用、期待された効果の無さ、などの統計が発見されたにも拘わらず、疑問視する専門家の反論を許さず、強行してきた等を鑑みると、 論理的に一つの結論に達せざるを得ない。 それは意図的、計画的、連携した、世界人口の激減。なぜ人口を激減したいのか、 その目的、理由は、「犯罪人」のみが知るが、想像するに、「早急に地球の資源では賄えない余分な人口を減らし、 人類を持続せねばならない」という大義だろう。 この種の提案、議論は過去数十年現れているので、今回の 「危機を無駄にせず」に便乗したのだろう。 これら大手３社は素人が即席で始めた会社ではなく、開発、管理、大量製造の専門家であり、過去の経験、実績がある。 にも拘わらず何故このような杜撰な危険な品質管理が放置され続けられたのか。 通常であれば、初期に直ちにこの異例な人体実験をとめ、製品は全て回収されるはずである。 政治家、学者、弁護士、報道は、激しく製薬会社を「ひと殺し！」と激しく糾弾するはずである。 しかし世界は静かに依然としてこの犯罪を傍観し、現在進行中。 結論 １。 子供、女、妊婦、には危険（不妊性）。 ２。 一度罹ったら、自然免疫で、ワクチンは必要ない。 ３。 ワクチン、ブースターは百害あって一利なし。 ４。 罹っても、初期であれば。有効で安い処方箋ですぐ治る。 5。 自宅待機、自主治療は初期の治療を遅らせ、排除し、危険（厚労省の２類指定は、意図的な国民虐待。） ６。 医師会、政府、報道、有識者、全て信用できない、というより国民の敵になった。 ７。 これは社会の内部崩壊・非民主的な独裁政治の始まり。 ８。武漢菌の犯人、中共の侵略が進む。 今年は春から大問題ばかり。 国家の最大、唯一の存在理由とは、戦時、平時に国民の生命、財産を守ることにある。 Page Top へ 「評論集」 へ戻る |