| 「スリガオ海峡海戦」 慰霊に思う 井上和彦 産経正論 2026_3_06 スリガオ海峡海戦 ― 大東亜戦争の天王山ともいえる レイテ沖海戦の一つで、 1944（昭和19）年10月25日にフィリピンのレイテ島とミンダナオ島および ディナガット島の間にある同海峡で日本海軍と連合軍が激突した海戦である。 「西村艦隊」の記憶 レイテ島に上陸した米軍を殲滅すべく、北方からレイテ湾へ突入を企図した 栗田艦隊に呼応して、 南方から突入を目指した 西村祥治中将率いる通称「西村艦隊」の 7隻 （戦艦「山城」「扶桑」、重巡洋艦「最上」、駆逐艦4隻）が闇夜に乗じてスリガオ海峡を北上した。 だが米海軍の待ち伏せ攻撃で、駆逐艦 1隻を残して艦隊は壊滅し、西村中将も戦艦「山城」と運命を共にした。 この海戦で日本海軍は約 4千名の将兵を失った。 実は毎年 10月25日、海戦勃発の日を記念して、盛大な 慰霊祭が ミンダナオ島 スリガオ市で行われている。 この式典は スリガオ市の 公式行事 であり、比 米 豪 に加え日本からも要人が参列している。 昨年10月25日、私は 81周年記念式典に参列した。 式典は早朝 4時から始まるため現地スリガオに前日入りしたところ、空港から案内されたのは翌日実施される式典会場だった。 するとそこには 地元の若者ら が待ち受け日本からの参列者を大歓迎してくれたのである。 そして地元の女子大生が見事な歌声で 日本の唱歌 「ふるさと」 を奉唱して日本軍戦没者の鎮魂を祈ってくれたのだった。 あまりの感動で涙が込み上げた。 なんとこの式典会場は、かつて海戦が行われた海峡を望む高台にあり、しかも漂着した日本海軍将兵の遺体を荼毘に付した場所だったのである。 その夜のウエルカムディナーの宴席には、市政府要人の他、各国要人が参列し、地元青年らによる民族舞踊も披露された。 そして迎えた 25日、式典会場入り口には両側に整列したボーイスカウトの青少年たちが、参加者を挙手の礼で迎えてくれたのである。 式典は、比海軍水兵による 4カ国の 国旗掲揚から始まった。 スリガオ市長、豪駐比大使をはじめ日本からは在比防衛駐在官の海上自衛官らが列席した。 戦没者の武勇を称え ここで特筆すべきは式典における 各国要人のスピーチ だ。 皆は一様に戦没者の 武勇を称え顕彰した のである。 なるほど式次第の表紙には、式典のテーマ 「IMMORTALIZING HEROISM」（不朽の英雄）という文字と、威風堂々の戦艦「山城」と「扶桑」の雄姿が描かれていた。 日本とは大きな違いである。 日本では少しでも戦没者に感謝し、その武勇を称えようものなら「戦争を美化している」などというまったくお門違いの批判にさらされることになろう。 式典ではフィリピン軍の弔銃隊がスリガオ海峡に向けて 21発の弔銃 を発射して戦没者に弔意を表した。 そして参列者は海峡に面した海岸に献花した。 それだけではない。 参列者は比海軍の軍艦に乗り込み、戦艦「扶桑」の沈没地点で 洋上慰霊 も行ったのである。 ここでも弔銃発射が行われ、参列者が海に花を投じて日本海軍戦没者に最大の弔意が示されたのだった。 さらに驚くべきはミンダナオ島の対岸に位置する ディナガット島の州庁舎だ。 なんと庁舎が〝戦艦 「山城」〟なのである。 この庁舎を見た私は衝撃で言葉を失った。 庁舎は紛れもなく戦艦「山城」を模して造られており、1階部にはスリガオ海峡海戦の資料や絵画などが展示されていた。 さらに、階段の壁には 西村中将の遺影 が掛けられ、屋上には2基の砲塔まで模して造られているではないか。 聞けば、戦艦 「山城」は艦齢の古い戦艦だが、勇敢に戦い敵弾を浴びて満身創痍となりながらも最後まで砲撃を続けた。 その武勇を語り継ぐべく本庁舎が建てられたのだという。 追悼慰霊が持つ意義 もちろんこの ディナガット島でも海戦の記念式典が行われている。 スリガオ海峡海戦での西村艦隊の勇戦敢闘ぶりが、地元フィリピンでかくも尊敬を集め顕彰されていることを、果たしてどれほどの日本人が知っているだろうか。 今年もまたこの地で慰霊式典が催される。 そこで日本政府には海上自衛隊の艦艇の式典参加をぜひとも検討してもらいたい。 今や日比両国は、令和6年に部隊間協力円滑化協定（RAA）を結び、今年1月15日には物品役務相互提供協定（ACSA）に署名するなど もはや〝準同盟〟とも言える関係にある。 それに近年日本はフィリピンに日本製警戒管制レーダーを輸出しており、さらにフィリピンは海自の中古護衛艦の取得を要望している。 そんなときだからこそ海自水上艦艇がこの式典に参加し、日比防衛交流をさらに深化させるべきではないだろうか。 もちろん先人の追悼慰霊は第一義だが、互いの武勇を称える追悼慰霊を通じた各国との防衛交流は、 同時に中国が仕掛ける〝歴史戦〟を無力化させる安全保障政策でもあるからだ。 （ジャーナリスト） 「評論集」 へ戻る |