　　　　呼び覚まされたモンゴルの誇り　　　楊海英　　　　　　　　　　　　産経正論　　　　　　2025_8_02

　　天皇、皇后両陛下が7月6日から13日まで国賓としてモンゴルを訪問された。歴史的な意味を帯びたご訪問である。

　天皇陛下ご訪問を機に
今回のご訪問を機に、世界中のモンゴル人社会―モンゴル国はもとより中国・内モンゴル自治区、ロシア連邦内のブリヤート共和国や
カルムイク共和国など―で「ハーン（ハン）」への関心が再燃している。
注目すべきは、天皇陛下に対する呼称としてモンゴル語で「ジブホラント・エジン・ハーン（令和の主君）」という尊称が自然に広がっていることである。
「ハーン」という言葉には近代以降のモンゴル民族が体験した歴史の屈辱と、その克服への願いが色濃く込められているからである。
チンギス・ハーンを始祖とするモンゴル帝国は 1206年の建国以来、「チンギス統原理」に則ってその支配権の正統性を保ってきた。
ユーラシアにおける「ハーン」は単なる称号ではなく、血統と精神を受け継ぐ者だけが名乗れる存在であった。
ハーンの名はモンゴルとテュルク系民族の誇りと一体だったのである。
20世紀、ロシア革命に端を発する共産主義の拡大は、その伝統を否定し断絶させた。
モンゴル北部と中央アジアでは 1920年代初期から、南モンゴルでは 49年以降、ソ連および中国共産党の支配下でハーン家の多くが物理的に抹殺された。
特にソ連の支配下にあったモンゴル人民共和国ではチンギス・ハーンそのものが「封建的侵略者」として扱われ民族的尊敬の対象から引きずり降ろされた。

　歴史否定と「ハーン」回帰
62年、チンギス・ハーン生誕 800年を記念する年に、モンゴル人民共和国政府はささやかな式典を企画したが、立案に関与した政治家が謎の死を遂げ、
以後この問題は長らくタブーとされた。
共産主義体制下で民族の歴史が否定された事実を象徴する出来事だ。
共産主義とは別の文脈でチンギス・ハーンの歴史を利用したのが中国だ。中国共産党は60年代以降、
内モンゴルの歴史を「中国史の一部」とするプロパガンダを進め、チンギス・ハーンを「中華民族の英雄」として祭り上げた。
筆者の故郷・オルドスでは同年に盛大な祝典が行われ、「チンギス・ハーンこそヨーロッパまで遠征した中国人だ」と讃えられた。
このような動きはモンゴル人にとって自らの民族史を奪われるに等しい。
近年でも 2020年、フランスのナント市でチンギス・ハーンとモンゴル帝国史に関する展覧会が企画されたが、
中国政府の圧力により「チンギス・ハーン」という名称の使用が禁じられ、開催は延期に追い込まれた。
1992年にモンゴル国が社会主義を放棄し、自由主義世界に加わると、ようやくチンギス・ハーンは民族の「父祖」として復活した。
紙幣や空港名にその名が用いられ、民族教育にも組み込まれていった。
今や若い世代からも「ハーン制度の復活を」と望む声が上がっている。
それは、血統の復権というよりも、精神的な統合の象徴としてのハーンを取り戻したいという願いなのである。

両陛下ご訪問で特に深い感銘を呼んだのは、日本人抑留者の慰霊碑でのご拝礼であった。
戦後、満洲や南モンゴルに滞在していた日本人のうち 1万人以上がソ連によってモンゴルへ連行され、
極寒と劣悪な環境の下、強制労働に従事させられた。
ウランバートルに残るオペラハウスや大統領官邸の一部はその労働の結晶である。

　共通の記憶が両国結び直す
抑留者は同時にモンゴル民族が大国の板挟みの中で受けた苦悩とも重なり合う。
1945年以前の南モンゴルでは、満洲国やモンゴル自治邦といった枠組みの下、大日本帝国との特別な関係が形成されていた。
戦後、日本が同地から撤退すると、民族統一を志向したモンゴル人の願いは、「ヤルタ密約」という大国同士の談合によって葬られた。
モンゴル国は名目上の戦勝国でありながら、民族の半数を中華人民共和国に囲い込まれるという苦杯をなめた。
日本もまた北方領土をソ連に侵略された。
大国の都合で翻弄されたという歴史的構図において、両国は実は「敗者同士」の共感を有しているのである。

悲劇的な歴史のなかでモンゴルと日本の間には信頼関係が育まれてきた。
戦前に南モンゴルで活動した知識人・軍人・学者の中にはモンゴル文化や言語を真摯に学び、深く理解していた存在があった。
戦後モンゴルが経済的に苦境に陥った際、日本が何度も手を差し伸べたのも、歴史的つながりの延長線上にある。
両陛下がモンゴルを訪問された意義はそうした過去の痛みをともに記憶し、癒やし、未来に向けた誠実な関係を再確認する点にある。
単なる親善訪問ではなく、過去の重荷を共有し乗り越えようとする歴史的行為として、深く受け止められるべきである。
モンゴル人が今なお「ハーン」に希望を託すように、日本も伝統と歴史の力を軽んじることなく、真の独立国家として歩み続けるべきであろう。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（文化人類学者、静岡大学教授）

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