日本人のノーベル賞受賞は今後も続くだろうか?  武田邦彦   産経 iRONNA   2016/10/14

ノーベル賞は学問の世界では最高峰にあるが、所詮、欧米の社会のものであり、審査も欧米の考え方、
彼らが重要だと思う学会賞の取得歴、それに“友人”であるかなどの利害で決まる。
つまり、今世紀に入って日本人のノーベル賞受賞者が増えた原因として考えられるのは、戦後、学問の世界にも自由で解放された雰囲気がみなぎり、
優れた教授陣が若き学生を教育し、欧米の学会にも積極的に出席させた活力が具現化されていたからであろう。
また、ノーベル賞の対象とする学問領域という意味では、18世紀のニュートン以来、マックスウェルやダーウィン、アインシュタイン、キュリーなどへと
続いた基礎学問の世界は一段落し、それ以後は応用分野が花開いたことで実務志向の日本人に有利となった側面もある。
ただ、今年の化学賞について、受賞分野の第一人者は受賞した欧米の3人ではなく、日本人ではなかったのかとの疑問さえ感じる。
そう、欧米はいまだ「強い」 のである。

  日本の 研究資金の配分 はノーベル賞を取れないような 社交的な東大教授 を中心として行われている

ノーベル賞級の業績に達する人の多くが、大学教育を受けてから40年程度を要する。
日本の大学研究と教育は、1990年代に中央官庁と国の委員会に出席することを本務とする 東大教授、それに マスコミが支配し、
わが国の 学術研究は崩壊 したと言っても過言ではない。
その象徴として挙げられるのが、「役に立つ研究」 を重視する世論と 「国際的に活躍できる研究者の養成」 の2つである。
しかも、それが顕著に表れ始めたのが 90年ごろであるので、早ければ 2020年以後は受賞者が減り、
30年以後は日本人の受賞者がほとんど出なくなることも考えられる。
もともと学問というのは、研究を始めるとき、それが将来の社会に「役に立つか、立たないか」は誰も判定できない。
現在の社会は過去の学問で成り立っているのだから、「新しい世界を開く知」 が未来の社会に役立つことを他人に説得することは論理的にはあり得ない。
現在、日本では 「役に立つ研究」 にしか潤沢な研究資金が出ない。
しかも、その審査はノーベル賞を取れないような社交的な東大教授を中心として行われている。その結果、日本の研究資金の配分は極端に東大に偏ってしまった。

  「英語教育の充実」が致命的になるだろう

それと、もう一つ。 今や日本の教育では当たり前になった「英語教育の充実」が致命的になるだろう。
これもまた当然のことであるが、「国際的な活動 」は 「本来の学問」 が優れていることが前提であり、特に機械や電気などの分野では
「コミュニケーションに劣る学生」 ほど優秀である傾向が強い。
これは、ひとえに語学と研究とでは、頭脳の構造が全く異なるからに他ならないからだが、
英語教育の充実が声高に叫ばれることは 「内容のない口先だけの人材」 を増やすことにつながりはしないだろうか。
そして、クールビズに代表されるように 「皆が横並びにすること」 に従わない人を不当に排除し、個人の自由までもいろいろな形で拘束することは、
自由な発想と研究者の死後30年を経て評価されるはずであろう、本当の意味での学問の成果を潰すことにもなりかねない。

何度も繰り返すが、ノーベル賞は所詮、欧米の「産物」であり、研究を始めたころの若き研究者は 「ノーベル賞を取るために」 毎日を過ごしているわけではない。
彼らの純粋な知的衝動が、ただ研究意欲を高めているのである。
日本社会はそのことをいま一度、深く理解しておくべきである。 「たかがノーベル賞、されどノーベル賞」 という風土もまた、学問の発展には必要なのである。

  中部大特任教授。日本エネルギー学会賞など受賞多数。
  環境問題に対して定説と異なる主張を展開して注目を集め、テレビでコメンテーターとしても活躍する。
  著書に 『エネルギーと原発のウソをすべて話そう』 (産経新聞出版)など。

       
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