　　　　　　　　　日本の歴史　六巻　昭和篇　　「昭和の大戦」への道　　　　渡部昇一　

　　一章　　アメリカの対日憎悪
　　１．　シナ大陸切り取り競争に参加したアメリカ
　　２．　新たなるフロンティアは太平洋の西にあり
　　３．　シナ移民との激突
　　４．　シナ人殺しが始まった
　　５．　法律による日本人排斥運動
　　６．　「人種差別継承」を決めた国際連盟
　　７．　日系人に対するアメリカの暴挙
　　８．　「この大戦の遠因はアメリカ移民の問題にある」
　　９．　対米感情を一変させた排日移民法
　１０．　日本を追いつめた脅迫的「ハル・ノート」
　１１．　マッカーサーも認めた「自衛戦争」
　１２．　日英同盟を敵視したアメリカ
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

　　１．　シナ大陸切り取り競争に参加したアメリカ
アメリカは、日露間の講和の仲介者の機会を活かして、シナ大陸の切り取り競争に参加したいと考えた。
ポーツマス条約が結ばれた年の秋に、アメリカの鉄道王ハリマンが来日し、日本が経営することになった南満州鉄道に資金を提供し、
日米シンジケートを作りたいと申し入れた。最初、ハリマンの提案を日本側は了承し、予備協定の覚書も交わされた。
だが、これに徹底的に反対する人物が現れた。それはポーツマス条約をまとめて帰国し、外務大臣に復職した小村寿太郎である。
「日本の将兵の血によって手に入れた満州をアメリカに売り飛ばすようなことはできない」と猛烈な反対運動を始めた。
結局、一度結ばれた覚書を、日本政府は一方的に破棄するということになった。それが２０世紀前半の日米関係を左右することになるのだ。

　　２．　新たなるフロンティアは太平洋の西にあり
１８９０年、アメリカの国勢調査局は「フロンティアの消滅」を宣言する。つまりアメリカの領土のどの土地も入植者で満ちたということである。
もはやアメリカ国内には、彼らの開拓欲を満たす土地はなくなった。アメリカのという国は、開拓精神でできたような国である。
そんな国でフロンティア消失が宣言されたら国民の間に一種、虚脱状態のような感じが蔓延したのも当然のことである。
これを打開するには、他国に領土を拡張するしかない。そこで彼らが見出したのは、ハワイ王国やシナ大陸であった。
そして実際、１８９８年にハワイを吸収、フィリピンのマニラを占領した。あとはシナ大陸への進出あるのみであった。
ハリマン構想が破れたあとも、アメリカは日本に対して、さまざまなアプローチを仕掛けている。
満州鉄道を中立化せよと提案してきたのも、「ロシアと日本ばかりがうまい汁を吸うのは許せない」ということに他ならない。
これ以外にも、アメリカは清国に働きかけて何とか利権を得たいと運動をしていたが、それらはどれも失敗し、彼らのフラストレーションは募る一方であった。
そして、その不満の矛先は、日本に向けられることになった。

　　３．　シナ移民との激突
アメリカに移り住んだヨーロッパ人にとって幸いだったのは、アメリカの先住民は、きわめて人口密度が低く、しかも他部族に分かれており、
団結心の薄いインディアンたちであったことである。
従って、何ら遮られることなく、フロンティア・スピリットのおもむくままに西へ西へと驀進していったのである。
この途中の１９世紀の中頃ゴールドラッシュが起こり、アメリカ横断鉄道が建設されることになるが、その時にチャイニーズ・クーリーズ（苦力）が、
シナ大陸から西海岸に多数移民するという事態が起こったのである。当
時のシナは阿片戦争や長髪賊（太平天国）の乱で混乱の極みにあり、シナ大陸ではいくらでも人手を集められた。
チャイニーズ・クーリーズたちは、西部へ流れっていった白人以上の知能と勤勉の習慣を総体として身につけており、
さらにカネを貯めることと殖やすことの喜びを知っていた。
彼らは貯金をし、それによって土地を買ったり、店を開いたり、ついには近郊の採掘権まで買う成功者が出たりした。

　　４．　シナ人殺しが始まった
１９世紀後半になっても、ヨーロッパ大陸からアメリカに大量の白人が渡って来ていた。その多くは、ヨーロッパの中でも最も貧困と迫害に苦しんだ人たちであった。
ロシアのために住む処を奪われたポーランド人、イギリスに収奪しつくされたアイルランド人などである。
特にアイルランドの場合は、１９世紀中頃、人口９００万の島で２５０万人も人口減になったと言われる大飢饉が起こった。
このうち、半数は餓死し、約半数は移民した。難民同然に渡って来た者の数は１００万人を超えたと推定される。
こういった移民たちは、到着しても東海岸に住むことはできない。すでに東海岸には二百数十年も前から白人が居住していたからである。
そこで彼らは、憧れの未開の地、西部へと大平原を横切って進んでいった。ところが、西海岸の近くへ行ってみると、既にシナ人たちが相当の生活を営んでいた。
その時の貧乏な白人たちの失望、怒りは、いかばかりであったか。
こうして、シナ人殺しやシナ人居住区への襲撃が始まった。そのリーダーの多くは、アイルランド移民であった。
この運動を支配していたのは、シナ人の一つの村を皆殺しにすれば村全体の土地は自分のものになるという簡単な原理であり、
かってのインディアン虐殺と全く同じ論理であった。
かくして、生き残ったシナ人も殆ど経済的基盤を喪失し、白人のカンに障らない形でのみ生存するあわれな存在に落ちてしまった。
このようなシナ人排斥運動は、ワシントンの連邦政府をも動かし、１９０２年にシナ人移民を完全に禁止する法律を生み出す。
東から入ってくる白人は歓迎するが、西からの有色人種は許さないという態度が明確になったのである。

　　５．　法律による日本人排斥運動
そうした状況下で、シナ人に代って太平洋を越えてやってきたのが、日本人の移民たちであった。
その多くは日清戦争の前後、つまりアメリカ人たちがフロンティアの消滅した頃から移民したのであるから、日本人に対する白人の敵意は、さらに強烈なものがあった。
日本人移民は勤勉で、総体として教育レベルも高かった。
西海岸の良好な農地の多くが日本人移民の開拓、あるいは所有するところとなったのは当然の成り行きであった。
これに対する白人たちの怒りや嫉妬はすさまじいものがあった。しかし、シナ人のように殺すわけにはいかなかった。
シナ人の場合は、清朝政府が海外渡航を制限しており、許可なく国を出た者は清国民にあらずという政策であり、こういった棄民をいくら殺しても、
清国政府から文句がくる心配はない。しかし、日本の場合は日本政府から抗議がきて、国際問題に発展するのは明らかであった。
しかも、日本は太平洋に日露戦争で大勝した連合艦隊があり、アメリカはまだ太平洋に艦隊を持っていない。
西海岸のアメリカ人は心の底に日本に対する恐怖心を持っていた。従って、彼らは法律を変えることで日本人に対抗しようとした。
州ごとに排日移民法を成立させて、日本人移民を締め出すという手段を採った。
アメリカは、現代でもそうだが、感情的とも言える法律を平気で作ってしまう「民主的風土」を持っている。
だが、ついには、明治４１年に「日米紳士協定」で日本移民をアメリカには出さないと言うところまで、日本政府は後退した。
そして日本政府が約束を忠実に守った。なぜなら、すでに移住している日本人がさらなる差別を受けるのを、怖れたからである。

　　６．　「人種差別継承」を決めた国際連盟
しかし、すでに日本移民は美田を持ち、成功を収めていた。
当時の白人がいかに土地を欲しがったかは、スタインベックの小説「怒りの葡萄」やその映画で実感できる。
この小説は、アメリカの中南部で食い詰めた主人公たちが、耕す土地と職を求めて西部に向かうという内容である。
どんな苦難を受けようとも土地を求めてやまない彼らが、「約束の地」はすでに有色人種のものになっていることを知った時、
それを取り上げたいという強い衝動に駆られたであろうことは容易に想像できる。このような情勢が続いている時に第一次大戦が起こった。
この大戦が終わった翌年の１９１９年、国際連盟の結成が決まったのだが、その規約作成の場で、日本は画期的な提案を行った。
「連盟に参加している国家は、人間の皮膚によって差別を行わない」という内容の条文を規約に盛り込もうというものであった。
日本としては長いこと、日系移民がアメリカで不当な差別される問題に悩まされていたので、それを国際的レベルで改善したいと考えていたのである。
パリ会議での委員会は多数決であり、賛成多数であったにもかかわらず、議長のアメリカ大統領のウィルソンが「全会一致にすべき」だとして否決してしまった。
世界で最初にできた国際的な国家連合機関は、「人種差別は今後も続ける」という判決を下したも同然だった。

　　７．　日系人に対するアメリカの暴挙
１９２０年、カリフォルニア州で悪質な「排日土地法」が作られた。
この７年前に、すでに同州は日本人移民の土地所有を禁ずる法律を作っているのだが、
今度は日本人移民のアメリカ生まれでアメリカ国籍を持つ子供も土地所有ができないという、滅茶苦茶な法律である。
アメリカの憲法では、アメリカで生まれた子供は全てアメリカ国籍を持つとされている。
今や日系人は地主になる喜びを奪われ、８０%の移民は帰国したという。
これは今日でも、アメリカの日系市民の勢力がチャイナ系やコリア系のそれに及ばない印象を与えている一因である。
それに追い打ちをかけるように、１９２２年、アメリカ最高裁判所は「白人とアメリカ土着人及びアフリカ人の子孫」だけが帰化でき
「黄色人種には帰化権はない」という判決を出した。
この判決は恐るべきことに、すでに帰化申請が許可されてアメリカ市民として過ごしている日本人の権利まで剥奪できるとした。
この結果、第一次大戦でアメリカ兵として従軍した日本人移民まで、帰化権を剥奪されたのである。
アメリカの憲法上の規定は、国籍の属地主義であるが、これを覆し、しかも過去に遡ってまで適用するという空前絶後の暴挙である。
アメリカ人の排日感情がいかに激しかったかが分かる。日本がアメリカに何か悪い事でもしたというのであろうか。

　　８．　「この大戦の遠因はアメリカ移民の問題にある」
こうした反日的動きの総決算という形で生まれたのが、１９２４年の「絶対的排日移民法」である。
それまでの排日法が州法であったのと違い、連邦法であった。
日露戦争に勝っても、日本はアイルランドを支配しているイギリスと対等の同盟国なのに、アメリカでは劣等民族扱いであった。
それまで、日本人の大部分は親米的であった。しかし、これ以降、日本における対米感情は反米に変わってしまう。
戦後に昭和天皇が言われたことの中に「この大戦の遠因はアメリカ移民の問題であり、近因は石油が禁輸されたことである」という主旨の部分がある。
まことに正鵠を射た御観察だったと思う。

　　９．　対米感情を一変させた排日移民法
近代法治国家の大原則は、「事後法で人を裁かない」ということである。
後から自分たちの都合のいい法律や判例を作っておいて、それで他人を狙い撃ちするようなことをしてはならないというわけだ。
彼らの日本人に対する憎悪たるや、今考えても身震いするほどである。
この時感じた日本人の ”怨念” が、そのまま日米開戦につながると言っても過言ではない。
戦後に出版されたさまざまな回顧録などを読むと、当時の日本人の多くが「これでスカッとした」という感情を抱いたことを言わねば、真実を語ったことにならない。
だが、このことは現在の親日、知日アメリカ人でも理解していない人が多いようである。ある小さな研究会で、日本研究で有名なアメリカ人の話を聞いた。
その時の質疑応答で、この移民の問題がでた。
すると、日本についての権威である、そのアメリカ人学者は「移民を入れるか入れないかは各国の自由である」と言い、同席した知日アメリカ人も同意した。
私が「日本人移民を一人も入れない法律を作っていた頃、ヨーロッパからは毎年何十万人もの移民を入れていたのだから、人種差別ではないか」と指摘したら、
彼らは沈黙し、二度と移民問題を口にしなかった。

　１０．　日本を追いつめた脅迫的「ハル・ノート」
戦前の日本人にとってアメリカ人とは、「日本人を侮辱する人種差別の国」であり、日英同盟を解消させ、
日米開戦前、ＡＢＣＤ包囲陣を作って日本を経済封鎖し、鉄鉱石一つ、石油一滴入れないようにした。　
　　　（Ａはアメリカ、Ｂはイギリス＝ブリテン、Ｃはチャイナ、Ｄはインドネシアを植民地にしていたオランダ＝ダッチ）
石油や鉄がなければ２０世紀の国家は存続できない。これをまったく封じてしまおうというのだから、これは日本に「死ね」と言っているに等しい。
実際、これによって日本は瀕死の状態に陥った。さらにアメリカは日本に追い撃ちをかけるように「ハル・ノート」を突き付けてきた。
これはそれまでの日米交渉のプロセルを一切無視し、日本政府が呑めるわけがない要求ばかりを書き連ねてきたものであって、実質的な最後通牒と言っていい。
事実アメリカの首脳の間では、そういう認識があった。後に東京裁判のパル裁判官は、ハル・ノートのような覚書を突きつけられたら、
「モナコ王国やルクセンブルグ大公国のような小国でも、アメリカに対して矛を取って立ち上がったであろう」と言っている。
ハル・ノートと言われるが、本当はハル国務長官の案ではなく、財務省高官であったハリー・ホワイトが起草し、ルーズベルト大統領が「これで行け」
と言ったものであることが、戦後明らかになった。ホワイトは戦後も要職にあったが、その後スパイ容疑が出て自殺した。
ハル・ノートは、ソ連のスターリンの意向を受けて日本を対米戦争に追い込むための条件が書かれた文書と理解してよいであろう。
ルーズベルトの周囲には当時、数百人のコミュンテルン協力者がいたと言われるが、これもその一例と言える。
アメリカの国務長官ケロッグも、アメリカ議会における答弁の中で、「侵略戦争とは国境を越えて攻め入るようなことだけではなく、
重大な経済的脅威を与えることも侵略戦争と見做される」という主旨のことを言っている。
このケロッグの定義によれば、石油禁輸などは、日本に対する侵略戦争開始といえる。
これは息が止まる寸前まで首を絞め、かつ、ナイフをちらつかせて脅したのとまったく同じことではないか。
それにしてもこれは過剰な日本叩きである。日本がナイフを持ち出したのも無理からぬところがあった。

　１１．　マッカーサーも認めた「自衛戦争」
このポイントを忘れては、戦前の日本が、なぜあのような無謀ともみえる戦争に突入したかは、絶対に理解できない。
「東京裁判却下・未提出弁護側資料」全八巻を見れば、日本の首脳が日米開戦を避けようと懸命の努力をしていたことに疑う余地はない。
昭和２６年、東京裁判をやらせた米マッカーサー元帥は、アメリカ上院の軍事外交合同委員会という最も権威ある公式の場で次のような証言をしている。
「日本には蚕（絹産業）以外には固有の産業はほとんどない。綿がない、羊毛が無い、石油がない、錫がない、ゴムがない。
その他実に多くの原料が欠如しているのに、それら一切のものはアジアの海域には存在していた。
もしこれらの原料の供給を切られると、一千万から二千万の失業者が発生することを日本人は恐れていた。
従って彼らが戦争に突入したのは、主として「自衛のために止むを得なかった」ことだった」
この見方は東条被告の宣誓口述書の主旨と完全に一致している。これが敵味方ともに認める史観なのである。

　１２．　日英同盟を敵視したアメリカ
１９２１年に開かれたワシントン会議は、９ヵ国が集まった海軍軍縮会議である。
それよりも重要なことは、それと同時にアメリカの圧力によって、日英同盟が廃止されたことであった。
イギリスも日英同盟によって、極東に強大な武力を置くことなしに、ロシアの南下を抑え、極東貿易の利益を満喫できた。
日露戦争以後、アメリカは日本を仮想敵国として太平洋に着々と海軍を増強し、日米が太平洋で争うことになれば日英同盟は絶対に不利になる。
アメリカとしては、何が何でも日英同盟を潰さなければならなかった。イギリスは第一次大戦でアメリカから多大な恩恵を得ており、アメリカに負い目があった。
また、軍事大国ロシアが革命によって崩壊し、アジアにおけるロシアの圧力が急激に低下したうえ、ドイツ帝国がなくなったため、
イギリスは日本の協力を以前ほど必要としなくなった。かくして日英同盟は廃止されることになる。
　　開戦の報に接して太宰治は短篇「十二月八日」のなかに次のように書いた。
　　『大本営陸海軍部発表。帝国陸海軍は今八日未明西太平洋において米英軍と戦闘状態に入れり。』
　　しめきった雨戸のすきまから、まっくらな私の部屋に、光の射し込むように鮮やかに聞こえた。二度、朗々と繰り返した。
　　それを、じっと聞いている裡に、私の人間は変わってしまった。
　　強い光線を受けてからだが透明になるような感じ。あるいは、聖霊の息吹を受けて、つめたい花びらをいちまい胸の中に宿したような気持ち。
　　日本も、けさから、ちがう日本になったのだ」　ほとんどの国民がそういう爽快感を抱いた。
　　後知恵で軍部に騙されたなどとする戦後進歩的文化人の史観は嘘でしかないのだ。　　　　『ＧＨＱ焚書図書開封６　日米開戦前夜』　　西尾幹二著

　　　　　Index_6 へ　　　　　　　　２章　ファッショ　と　社会主義の誕生　へ