　　　ＡＩが人間の知能を越えるのはあと 10年から 20年　　どんな職種がいきのこるのか　　　宮崎正弘　　　　　　2026_3_25

　ジェフリー・ヒントンは「ＡＩの父」と言われる。
教え子たちがアマゾン、グーグル、メタを創業した。
彼はコンピュータ科学および認知心理学の研究者で、ＡＩ研究の第一人者。トロント大学名誉教授である。
2024年にジョン・ホップフィールドとともにノーベル物理学賞を受賞した。

　ヒントンの予言はこうだ。
「ＡＩが人間の知能を越えるのはあと 10年から 20年、そうなると人間はすることがなくなるだろう。
しばらくは創造性を保持するが、やがてＡＩが創造し、ホワイトカラーのこなす仕事をもっと短時間に効率的になすから、
事務職や司法書士、会計士などはほぼ全滅するだろう。
産業革命は自動的な作業の部分的失業を生んだが、ＡＩはまったくレベルが違う。
ラジオ司会者もＡＩが行う。
しかし開発投資に 1兆ドルを注ぎ込んでいるが、いまのＡＩ使用料金だけの売り上げ元が取れるのか？リターンは何なのだ。
AI を制御するにはどうしたらよいのか。
対策を取るべきだが大手テックは無関心に近い」と嘆き節である。

　ほぼ同時期に「AI 5人衆」が同じような予測を展開した。
イーロン・マスク曰く。「シンギュラリティに突入した。いずれ人間ははたらかなくなり貨幣は不要となる」
マスクは「ＡＩ半導体工場をテキサス州で立ち上げ、一気に半導体分野にも参加すると発表し、自動運転、ロボット、宇宙向け器財など、
エヌビディアと同等の製品を生産すると豪語した。
率直に言ってかなり向こう見ずである。投資する金額をカバーできる資本効率を度外視しているからだ。

　ウォールストリートジャーナルが言う。
「アメリカの CFO らは、AI によって一部の人々が職を失うだろうと述べている。
主な影響を受けるのは、定型業務、事務、管理職に従事する労働者だ。
建築家やエンジニアといった高度なスキルを持つ労働者は、特に AIを有利に活用できる場合、職を維持できる可能性が高い。
約 750人の最高財務責任者を対象とした調査に基づく新たな研究によると、AIは 2025年までに雇用にほとんど影響を与えておらず、
ほとんどの人がAIによって自社の雇用が今年削減されるのはごくわずかだと予想している」（同紙 2026年3月24日）。

　どんな職種がいきのこるのか。
ジェンソン・ファン（エヌビディア CEO）が言う。
「フィジカルＡＩのモメントがきた。大多数の企業がＡＩを使い始めＡＩが安くなって自律的になってきた。
しかも半導体に多くがエヌビディア製品をつかっている」。
事実、「エヌビディア一強」という状況（78% のシェア）は競合するライバルのグロッグを事実上買収したため、さらに寡占体制となる。
ポッドキャスターのフリッドマンが、ジェンセンに「AGIのタイムライン」について、「エージェント型 AIツールの広範な普及は 5年後、10年後、15年後、
あるいは 20年後なのか」を尋ねると、「今がその時だと思う。我々は汎用人工知能（AGI）を達成した」と答えた。
加えて、エヌビィディア半導体は軍需産業のロッキードマーチン、ノースロップグラマンなどが採用し、
軍事ソフトのパランティアもデータ分析ツールにエヌビディア製品を使用している。

　ザッカーバーグ（メタ CEO）曰く。「ＡＩエージェントの時代がきた、パーソナルスーパーインテリジェンス時代にはメタのコードをＡＩが書いている」
マーク・ザッカーバーグは、メタ社の経営で AI役員会、ザッカーバーグは「自身がロボットだ」と口を滑らしたが、ただの冗談？

　アムディ（アンソロピック CEO）。「安全はＡＩが作る。いまはテクノロジーの思春期だ」
　サム・アルトマン（オープンＡＩの CEO）もこう言う。
「人間はもっと効率的な仕事が出来る。一人の人間は生産性を何倍にも増やすから、今後、企業は人を増やす必要はない。
増やせばいずれ大量レイオフが生まれるからだ」

　だがビル・ゲーツは上記 5人と基本は同じだが、AI社会でも生き残る職域があるとする。
第一が医師、研究者でデータ処理だけではすまない領域で判断する。
レントゲンやら血液検査のデータでＡＩが処方箋をつくるなんて、どこか間違っていないか？
第二はエネルギー専門家であり、第三がアーティスト、教師、保育士など人間関係と信頼をベースにしている職業は、
つねに好奇心と信念をもつから職業はＡＩ時代が来てもなくならない、とした。
彫刻や絵画、音楽などの芸術をＡＩは簡単に複製をつくってのける。しかしそこに魂は入らない。
同様に陶芸や生け花など高尚な趣味の領域だけではなく厨房の料理人もタイル植民も配管工も、介護人も、ＡＩエージェントがこなせるとは思われない。

　競争原理は品質を上げ、価格を下げるが過当競争は自滅の道でもある
猛追する中国もＡＩ投資、とくにＡＩエージェントに巨額投資は 13兆円におよぶ。
アリババ、テンセント、バイトダンス、パイドゥのビッグテック 4社は半導体自製、ＡＩエージェントの開発に投資を集中させる。
ヒューマナイドロボット大手のユニツリーは IPO で 960億円を調達する。同社はこれまで犬型ロボットでのしあがってきた。
スターリンクの成功を目撃した中国の宇宙ビジネスは、中国国有企業「中国衛星網絡集団」などが 5万基の低軌道衛星を打ち上げるほか、
民間企業でも「藍箭航天空間科技」や「中科宇航技術」などがロケットに打ち上げに挑む。
このためイーロン・マスクのスペースＸは、低軌道宇宙域の修正を余儀なくされた。
中国は国家資本主義体制だから、マスクやペゾスのように個人が宇宙ビジネスに乗り出して NASAを契約するというビジネスモデルはない。
しかし 3月の全人代で確認された「第15次5ヶ年計画」で謳われた強化策に「宇宙強国」があり、膨大な政府予算が保障されている。
そのうえ補助金が見込めるため、関連企業は 600社もある。
嘗ての EV、太陽光パネル、風力発電がそうだったように乱立のあと、本物だけが生き残る。

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