　　　　　金融経済の裏側　　　　　小名木善幸　　　　　　　　　青林堂　　　令和3年11月初刊

　　世にも不思議な紙の通貨
紙でできた通貨は、その紙を発行していた国がなくなると、ただの紙切れになる。
二次世界大戦以降に消滅した国は 105カ国もある。
国がなくならなくても、通貨の価値が失われることがある。
明治維新の時、幕府発行の小判や銀貨、六文銭などが廃止になり、明治政府が発行する円札しか使えないことになった。
ところがこの円札、全く世間に信用されず、額面の半額程度しか取引されない。
この時、明治政府を信用して、あらん限りのお金をかき集めて新札を買いまくったのが岩崎弥太郎で、後に明治政府が日本銀行を創設して、
額面全額の保証がなされることで、一夜にして大儲けをしてできたのが三菱財閥だった。

　　元の通行証　飲料水と城塞都市
モンゴルの大帝国は、東洋と西洋を融合させ、人類初の広域で使える紙の通貨を実現した。
大陸の内陸部はあまり水がない。飲料水の湧く場所がオアシスとなって集落をつくり、それが巨大化して城塞を持つ都市国家となる。
城の周囲で畑作をする農民たちは、収穫期になると収奪にあるため、収穫すると同時に城塞に逃げ込んだ。
大陸の税はこの城塞に入る際の通行税として発達した。

　　モンゴル帝国の強さの秘密
モンゴル帝国が強かった一番の要素は、瞬く間に大軍を集めることができた点にある。
それはモンゴルに味方して戦えば、誰でも必ず儲かったからだ。
モンゴルは、日本の源氏と全く同じ報酬制度を設けていて、戦利品は２割を将軍が取り、残りの 8割を10人の直下の副将に均等に分け与える。
副将は与えられた恩賞の２割を自分の取り分として、残りを部下の10人の准将に分け与える。
以下この繰り返しによって、末端の一兵卒に至るまで、確実に必ず報酬が与えられた。
命を失っても、その恩賞は遺族の元に必ず届けられた。
そしてモンゴルは、陥落させた城塞に、支配者としてモンゴル人を 3人送り込み、城塞都市の通行税を一律にした。
もはや門番に収奪されることがないから、城塞間の交易が活発に行われ好景気に沸く。
城塞の王がモンゴルに楯突いても、城の住人も軍もモンゴルに期待して、戦う前から城塞の側は敗北してしまう。
そこへ大軍がやってきて王が所持していた財宝を没収して、モンゴル軍で分け合う。
敗れた側の住民は、次の戦いに参加すれば、次回以降必ず大儲けができた。
しかもモンゴル人の行う支配は、宗教は自由、金儲けも自由、結婚も自由、城の周辺の農民も収穫を収奪されることもない。
これは大陸の暮しとしては、過去に類例のない、素晴らしい時代だった。
こうしてモンゴルは、瞬く間にユーラシア大陸を席巻していくことになった。
一方で、悪いことをすれば即座に殺された。
支配者として派遣されている三人のモンゴル人のうちの一人でも殺そうものなら、大軍がやってきて城内の者は皆殺しになった。

　　モンゴルが初めて実現した、国が発行する紙幣
モンゴル支配下の城塞に出入りする際に、通行税を定額にしてもらうには、帝国が発行する「交鈔」という通行証の所持が必要だった。
これを持っていれば、モンゴルの領域内のどこの都市に出入りするのも自由だし、通行税も決められた極めて少ない税額だけで済んだ。
あまりに短期間に帝国が巨大になり、「交鈔」に使う金や胴が不足したため、紙に印刷した交鈔を新たに発行するようになった。
これがモンゴルが金の帝国を滅ぼした1236年のことである。「金国が滅んで紙の通貨が生れた」
この紙の交鈔の受取を拒んだ者を死刑にしたため、紙の交鈔の流通が一気に加速し、瞬く間にユーラシア大陸全体で用いられるようになった。
帝國が 1枚 1枚の交鈔に金銀との交換価値を定めたことから、交鈔は一気に通貨としての機能を果たすようになった。
しかし、交鈔が乱発されて、金銀との交換に金銀の量が足りないという事態が起こり、モンゴルが専売制を敷いていた塩と交鈔を交換できるようにした。
モンゴルは塩の製造販売を独占し、専売制にしていたし、塩は常に生産され続けるから兌換に困らなかった。
　（内陸部では塩がなければ人間は塩分が不足して死んでしまう。近くに岩塩でもなければ塩の補給はできない
　内陸部に住む人間が動物の肉を食べるのも、塩分が塩に含まれるからで、人の肉を動物が食べ、その動物を人が食べることで、塩が再利用されていく。）

　　石屋の活躍
モンゴルは各城塞都市に派遣したモンゴル人たちを年に何回か集めて、互いの情報を交換して、元の本国からの方針示達などを行った。
会議が終わると、大宴会と博打が必ず始まる。結果、莫大な額の金の貸し借りが生れる。
決済には遠く離れた城塞迄運ぶのに活躍したのが石屋だった。
城塞都市は石でできた堅牢なもので、戦いがあればその都度、大規模な石積み工事が必要になる。
腕のいい石屋は、城主であるモンゴル人とも面識はあるし、顔が広く、通貨である交鈔も沢山持っていた。
そこで城主たちの貸し借りの資金決済代行をするようになる。
今でも、国際金融為替業の人たちが、自分たちのことを英語で Mason = 石屋とか、Rock（石）の Feller（屋）と名乗るのはその名残があるからだ。

　　ペストの大流行で失われた帝国
ここに14世紀、チャイナの中央部あたりで発生したペストの大流行が勃発する。元帝国の人口は当時、1億2000万から僅かの間に 2500万にまで減った。
さらにペストは、モンゴル帝国の交易ルートに乗ってヨーロッパまで達して、当時のヨーロッパの人口のおよそ 6割を死滅させた。
伝染病のあまりの猛威に、モンゴル人たちは国を放り出して、モンゴル高原に帰って行く。
モンゴル高原は空気が乾燥していて風があるため感染が生じなかった。
こうしてモンゴル大帝国は消滅する。
誰もいなくなったモンゴル帝国の首都の大都（今の北京）に、ペストに罹患しなかった者たちだけで勝手に強盗に入り込んだのが、
貧農の子であった朱元璋率いる暴徒の一味であった。
彼らは勝手に「皇帝」を名乗り、できたのが「明国」である。明が書いた歴史書には、ペストの記述はない。
「朱元璋がモンゴルの支配に敢然と立ち上がり、そのもとに多くの優秀な将軍たちが集まり、腐敗したモンゴルの大軍と果敢に戦い、勝利してできた」と書いている。
感染症によって元は人口の 8割が失われ（感染症に加えて飛蝗の大群の発生や大水害なども影響した）、経済も生活も破壊され帝国は崩壊した。

　　オスマン・トルコの黄金
モンゴル帝国が保証した紙の通貨「交鈔」は、国が亡くなればただの紙になってしまう。
石屋たちは為替業を通じて金や銀を蓄えていたことで、かろうじて彼らを生き残らせることになる。
紙に代わって交換価値を持つようになったのは、黄金であった。
この時代、大量の黄金を持っていたのがオスマン・トルコだった。
オスマン一家がモンゴル帝国崩壊後、強大な力を持つようになり、ヨーロッパ諸国まで制覇するまでになる。
地中海の交易商人から通行税を強制的に取り立て、巨万に富を持つ強大な国なっていく。

　　砂漠に生成されるガラス
中東の商人たちがシルクロードを越えて東洋にまできて交易をした商品は、絹織物のペルシャ絨毯とガラス製品であった。
当時のガラスは、砂漠に雷が落ちるとそこにガラスが生成された。それを拾ってきて熱を加えて吹くとガラスの壺ができる。
ガラスは少しの熱で容易に変形するし、絵の具を混ぜれば美しくカラー化もする、極めて加工が容易である。
こうして美しいガラス製品は世界中で喜ばれる中東の主な主産物となった。
取分けガラスを喜んだのが日本だった。

　　ただの塗料だった日本の黄金
日本では黄金が多く採れた。とりわけ東北地方では、川の水をザルで掬えば、金色のツブツブである砂金がいくらでも採れる程だった。
いくらでも採れるものは大した価値は持たない。
日本海を回って対岸のウラジオストクまでは海流を使って楽々とたどり着くことができた。そこにはオスマンの交易商人が来る。
両者は黄金とガラスの物々交換が盛んになった。
オスマンの交易商人たちにしてみれば、一度の交易の旅で一生遊んで暮らせるだけの黄金を手に入れることができた。
ペルシャ商人は砂漠をラクダではなく、インドと中東の境目を流れるインダス川を遡り、タリム盆地を流れる川からいくつかの川を乗り継ぐと、
アムールの上流に辿り着く。そのアムール川を下って、支流の川に乗りと、河口に出る。そこがウラジオストクである。
600～700年前は、ここには大河が何本も通っていたのである。
当時はウイグル人の住む崑崙山脈の近くにあるタリム盆地は元々は広大な湖だった。
シルクロード商人が活躍した 800年前頃には巨大な川が縦横に走る盆地となっていた。
だから楼蘭などの巨大都市が河辺に形成されて、シルクロードの重要な中継土地になっていた。
砂漠化は、気象条件の変化もさることながら、人が森の木々を伐ってしまい、さらに戦乱によって木々が燃やされ、森の治水能力が失われることで一気に進んだ。
森の緑は一度失われたら二度と戻らない。河川もなくなり土地が砂漠化する。
アフリカのサハラも、かってはブラジルのアマゾンのような巨大な河川とジャングルの密林であったことが近年の研究で明らかになっている。

　　シルクロード交易で儲けたオスマン家
交易を盛んに行い最も大きな勢力を持ったのがオスマン家だった。モンゴルの紙幣の価値が失われた時、巨額の黄金を持ち力を持つようになった。
オスマン一家の下には猛者どもが多く集まり地中海に進出して、地中海交易商人から法外な税を取り立て地中海を完全に支配下に置いた。
豊かになったオスマントルコの国民は財産を預金するようになる。
資金を預けた先が、金融為替業で広大なネットワークを持っていた石屋で、Mison であったり、ロックフェラーであったり、そのチャイルドの一族であった。

　　帰る土地を持たない人々
ユダヤの民というのは、およそ 3000年前の紀元前 11世紀頃に成立した古代ユダヤ王国の民だった人たちだった。
その王国は、他国に干渉されて紀元前 928年に、内乱が起こって南北に分裂する。北がイスラエル王国、南がユダ王国だった。
紀元前 721年に、北のイスラエル王国がアッシリアに滅ぼされ、紀元前 586年には南のユダ王国も新バビロニアに滅ぼされてしまう。
そしてイスラエルの民衆（ユダヤ人たち）は、自分たちの国家を失い、流浪の民となる。

　　マサダ砦の誓い
古代イスラエル王国の頃のユダヤ人は、日本人と顔のよく似た東洋系の民族であったと言われている。
国を失い、2千年の流浪の後ようやく国を築いてみたら、肌の色も毛の色も長さもみんな違っていた。
イスラエル国は、1948年に建国された。周囲は全て敵で常に臨戦態勢にある。この 70年の間に 7つの戦争を勝ち抜いて独立を守ってきた。
イスラエルには男女の別なく徴兵制がある。新兵はマサダの砦跡で右手に自動小銃、左手に旧約聖書を持って「マサダは二度と陥ちない」と誓う。
マサダ砦は、古代イスラエル国がローマ帝国に滅ぼされた時、最後まで頑強な抵抗をした砦だ。
最後までローマに抵抗したのがユダヤ人の男女 967人だった。ローマは 1万5千人の大軍で包囲したが、彼らは勇敢に戦い 3年近くもこの砦を守る。
西暦 73年に砦は落とされたが、投降してローマの奴隷になるより死を選ぼうと、2人の女性と 5人の子供を残して、全員で集団自決した。
男たちは自らの手で最愛の妻子を殺し、男たちの中から籤で 10人を選び、残りの者達は首を差し出し、最後に再び籤で一人を選び殺されていった。
最後に残った一人は宮殿に火をつけ、自らの剣で体を刺し貫いた。マサダはユダヤ人にとって神話となった。
1838年に、ドイツ人研究者によってマサダの山頂が発掘調査され、この「籤で選ばれた十人」が夫々自らの名を署名した陶片が見つかった。
伝説、神話とされてきた古代の戦いが、実際に起きた出来事であったことが立証された。

　　石屋となったユダヤ人
ユダヤ人たちはユーラシア大陸全域に散った。流浪の民として生きるには技術が必要となる。その一部はモンゴル帝国の下で石職人となった。
その一方で金融為替業を学び、帝国が崩壊した時金融為替業者として独立をする。
オスマントルコが隆盛になると、オスマンの人々の財産を預かるようになる。石屋の作った最強の金庫である。
地中海沿岸の白人たちはオスマンに完全に押され、スペイン、ポルトガルは大西洋に出るしか道はなくなってしまう。
そんなスペイン、ポルトガルに金融をつける投資家たちが現れる。
ユダヤの石屋から黄金を借りて貸してあげよう。船を買い、船員を雇って海外で金を儲けてこい。儲かったら元金を倍にして返せ。
残りは全部取ってよい。期限は一年。どうだ。船には投資家が任命した人物がお目付け役で乗り込むことになる。

　　投資が生んだ大航海時代
この時船長になった人たちというのは、海賊の荒くれ者だった。彼らは膨大な富となる財宝を持ち帰る。
すると、イタリアやギリシャあたりの地中海の交易商人たちが描いた夢が、「俺達にはギリシャ・ローマの時代の栄えある歴史がある」だった。
そんな彼らに金融をつけて武器を渡す人たちが現れ、オスマンを撃退して自分たちの国を持つようになった。これが「ルネッサンス運動」である。

　　スペイン・ポルトガルの台頭と英国
この時期、ヨーロッパでは火薬を用いた鉄砲が開発された。
15世紀半ばから 17世紀半ば、スペインとポルトガルは世界を二分するまでに勢いを増す。
モンゴル帝国でペストの大流行が始まったのが 1348年、コロンブスが新大陸を発見したのが 1492年、
さらに 50年後スペインが支配していたメキシコで、相次いで金銀銅の鉱山が発見される。メキシコの鉱山はスペイン王国に巨大な富をもたらす。
この金銀銅を運ぶスペイン船を強襲して、財宝を奪うのが英国であった。
英国は大西洋でろうそくの原料となる鯨を捕獲していたが、この捕鯨船でしばしばスペイン船を襲った。
船速の速い捕鯨船が大量の略奪品を積んでいる船足の遅いスペイン船に追いついて大型の銛を打ち込み、乗り移って財宝を奪う。
怒ったスペイン王は大量の軍艦を造船するが、英国はその造船所を襲い、建造中の軍艦を破壊する。
こうして両国の艦隊が衝突したのが 1588年のアルマダ海戦で、スペインは無敵艦隊を壊滅させられて大西洋の制海権を失う。
スペインから回収された黄金は英国民を富ませ、市民が経済力を持つようになり、1628年、市民が英国王室に権利の請願を行い、政治を市民が行うようになる。
1694年にはイングランド銀行が設立される。イングランド銀行は市民が経営する「英国政府」に資金を貸し付ける半分外資の銀行である。
その外資である金融機関が、もとの石屋たちなのである。

　　イルミナティの発足
このイングランド銀行で事件が起こったのが 1776年である。
大學で法学を教えるアダム・ヴァイスハウプトが、哲学や政治についての知的な議論を行う団体を発足させる。これがイルミナティの始まりである。
イルミナティの語は「光に照らされた者」を意味するラテン語だが、後に啓蒙家たちによる秘密結社を意味する用語になる。
秘密結社というのは、西洋では単に「登記のない任意団体」のことをいう。
彼ははピタゴラスの思想を根底に置いた。それは、人には輪廻転生があり、誰もが王になれる資質を持ち、数学によってこの世の全てを説明できる、
人は既得権を持った王侯貴族や教皇などの存在は不必要なものであり、宗教的ドグマから離れて科学的に物事を捉えていこうというものであった。
彼らの一員であった石屋の一つのロスチャイルド家は、英国がインドに設立した東インド会社の放漫経営によって経営破綻した事業を、
次々と買い取った。そして英国政府に影響力を持つようになると、ついにイングランド銀行に金本位制を採用させる。
ロスチャイルドという名前は、ロス (Roths) が地名で、ロス出身の子供という屋号で、その子供がモンゴル帝国時代の石屋である銀行家となって、
金持ちの黄金を預かり、ついには黄金がなければ通貨を発行できない、黄金を信用の基礎においた、民間が発行する紙の通貨という仕組みを築くことになった。

　　紙と黄金
紙の通貨が黄金と交換できることで、紙の交換券だけが独り歩きする。
10万円の上は、黄金そのものではなく、銀行が「ある」と言っているだけで、黄金との交換を希望する者はせいぜい千人に一人だ。
つまり銀行は 100円分の黄金を持っていれば、その千倍の取引をし、手数料を取り、利息を取ることができる。
元の石屋であった銀行は、イングランド銀行を皮切りに、当時ヨーロッパにあった夫々の国に銀行を作った。
そして夫々の国の通貨発行を代行するようになる。これはその必要があった。
夫々の国が、独自の紙の通貨を発行するようになった時、国際決済をどうするかという問題が起こる。
その時、その国の金で一オンスの黄金がいくらで買えるかが分かれば、夫々の通貨の交換ができる。
そこで国際資金決済のためには共通の資本家が、夫々の国に中央銀行を設立し、夫々の国の通貨の発行についてしっかり管理する必要が生れた。

　　米国の南北戦争
日本では、1853年に黒船が来、1868年に王政復古と戊辰戦争が起こり明治に改元された。
同じ時期、アメリカでは 1861年から 1865年にかけて南北戦争が行われた。
南北戦争は北軍 220万、南軍 100万の兵力が激突し、両軍合わせて 123万人以上の死傷者を出したと言う。
（大東亜戦争での米軍の死者が約 35万人、ベトナム戦争の死者が 28万人といわれている）
日本では戊辰戦争の死者が官軍幕軍合わせて 8000人くらいである。
1861年、南部 11州が合衆国からの離脱を表明し、いきなり戦端が開かれた。
北軍はこの時点では陸軍が 1万6千人しかいなかったし、武器も旧式の装備しかなかった。
南軍にいたっては、まだ正規軍すらできていない状況だった。
開戦目的も曖昧だった。学校では「奴隷解放のための戦いだった」と教えているが、
当時の北軍側には、南部で働く黒人奴隷を解放することに白人兵士が命を捧げようと思うだけの人種平等主義は育っていない。
南部 11州の主たる産業は綿花栽培で、産業革命以後のイギリスでは、繊維製品加工業が大発展しており、アメリカから綿花を安く輸入し、
これを機械で糸にし、布や衣類に加工して製品を世界中に輸出していた。英国製の生地や仕立物は高級背広として高価だった。
アメリカ南部では綿花の輸出で大儲けした各家は、豪華な宮殿のような屋敷で「風と共に去りぬ」の世界である。
北部諸州は、気象条件の違いで、綿花の生産は出来ず、綿花を加工する工業化を促進した。
ただ北米には市場がなく、海外のまだ英国が手を付けていない地域を植民地化して、そこに市場を築こうとした。
一方では綿花の輸出を制限して、強制的に国内での綿花流通を盛んにしようとし、英国との自由貿易を許さないとした。

　　湧いて出た黄金
開戦時点では、兵士はおろか軍備する準備できていないのに、北軍はわずかの間に 220万の兵力を用意し、最新式銃を装備できたのか。
人類が誕生してから、現在に至るまでに世界で算出したゴールドの量は、Olympic プールに換算しておおよそ３杯分で、その内１杯分が日本産であった。
江戸時代の日本では、庶民が黄金でできた小判を持っていた。庶民がお伊勢参りだ金毘羅詣でだと豊かだった。昔から金歯が主流だった。
1853年、黒船が来たのは南北戦争の 8年前で、その後タウンゼント・ハリスが来て日本の国内事情を調べると、黄金がめちゃ安い。
当時、世界の相場は、メキシコ銀貨 4枚で、金貨 1枚と交換できた。日本ではメキシコ銀貨 1枚と日本の銀貨 4枚と交換できた。
その 4枚は、慶長小判 1枚と交換になる。その慶長小判を香港へ持っていくと、メキシコ銀貨 4枚と交換できた。 4倍にも増えることになる。
これを知ったハリスは、日本との間で 1854年、日米修好条約を取り交わす。
その後で交わされた日米和親条約「下田条約」でハリスは米国と日本の金銀両替相場を固定相場にしてしまった。
この結果ハリスは、巨万の富 - 京の位まで儲かったそうだ。京とは、1兆の1万倍である。
そのため、日本では流通すべき一分銀は巷から消えてしまうし、小判も海外に流出してなくなってしまう。
やむなく幕府は金の含有量が慶長小判の 4分の1しかない小判を鋳造する。 1860年のことである。

　　南北戦争の後はどうなったか
ハリスはアメリカの外交官で、ハリスの儲けた金はアメリカ合衆国の収入で、ハリスはどこまでも国のために働いた。
南北戦争が終わると、武装解除した南軍から大量の武器、弾薬、大砲、砲弾、軍服を日本に買わせることをした。
米国は幕末の改革に意欲を燃やす志士に紛争をあおり、裏で金を渡し、さらに英仏に声をかけ、英国には薩長へ、フランスには幕府側に、
南軍から没収した中古品の装備を売りつけさせた。
戊辰戦争では薩長軍と幕軍の装備はどちらも同じ制服、同じ銃を所持したが、そこでまた巨額の儲けを出したのである。
自分で売ったらどちらか一方にしか売れないが、英仏を経由すれば双方に売れる訳だ。
アジアでもアフリカでも、こうして内乱を煽ると、同じ民族内で血の抗争が始まり、有色人種国でこの種の内乱が起き始めると、
世界の常識では、約人口の 3分の1が死に、国が疲弊して統治能力が失われたことろを植民地化されていった。
ところが、日本では江戸城は無血開城して、米英仏が意図しなかった統一国家が誕生してしまった。
そこで清国に体力をつけさせて、けしかけて日本と戦争をさせるが、日本が勝利してしまう。これが 1895年（明治28年）。
その日本の勝利を認めず、両国の戦後処理条約に介入して、さらに日露を戦わせる（1904年明治37年）が日本が勝利してしまう。
それどこらか、1941年からは、大東亜での戦いで政界中から植民地を消し去ってしまった。

　　リンカーンを抹殺せよ
リンカーンは奴隷解放は行っていない。行ったのは奴隷制度の廃止である。
奴隷というのは所有関係である。人が動産として売買される。
北部諸州は産業らしい産業がない。そこへ南部であふれた黒人が北部へやってくる。黒人は動産だから働きが悪ければ殺されても文句は言えない。
だから懸命に働くから白人たちは雇用が奪われる。だから所有関係を廃止しようというのがリンカーンの主張であった。
南部諸州にしてみれば、黒人たちが雇用関係になったら綿花の栽培コストが高くなる。よって合衆国から離脱しようとした。
そうしてリンカーンが勝利したすぐ後、銃で撃たれ翌日亡くなってしまう。
そして何故か、リンカーンが亡くなったすぐ後にアメリカが、アラスカをロシアから買ったのだ。
アラスカは当時は何の価値もない土地である。
購入には 720万ドルもの高嶺で購入した。当時のアメリカにはそれだけの金があったということになる。南北戦争の直後にである。
しかも、南軍が戦争のために発行していた外債の借金を、全額代払いして完済している。
要するに、それだけ日本から流出した黄金の量が多かったということである。
黄金を基軸にした国際為替が、危険な状況に至る原因をつくったのがリンカーンだった。
国際為替を行う銀行家は、黄金を見せ金としてビジネスをしている。しかしリンカーンは彼らと同等の黄金を持った訳である。
このままいけば、リンカーンの米ドルに飲み込まれてしまう。国際金融を護るためにはリンカーンから黄金を取り上げなければならない。
南北戦争さえ黄金を吐き出させるほどの威力はなかった。
そこで取られたのが、アラスカを買わせるという戦略であった。

　　ロシアの血の日曜日事件
日露戦争の最中の1905年1月、膨大な日露戦争の戦費なのによる重税を和らげてくれるようにとの皇帝への嘆願書を持った10万の民衆が
サンクトペテルブルクに集まった。
集まった民衆はなぜか都合よく、およそ 4万が市内での略奪や暴行を始め、残りの 6万が冬宮殿前に集まって大騒ぎをした。
宮廷側はこの民衆に発砲して 2～4千人（正確な数は分からない）が死亡する。これが血の日曜日事件である。
この事件によってロシア国内では全国規模の反政府運動が起こる。これがロシア第一革命と呼ばれる。
この革命では、なぜか武器を所持した農民たちが蜂起して地主たちを追い出し、都市部でもなぜか武器を所持した労働者たちが大規模なストライキを起こした。
やむなくロシア政府はおよそ 1年かけてこの叛乱を鎮圧するが、ここでも「なぜか」都合よく第一次世界大戦が起こり、
ドイツ軍がロシア領内部まで深く進攻する。ロシアは各所で敗北し結果 2年間の戦闘で、530万人もの戦死者を出してしまう。
軍にも市民にも厭戦気分が広がり、大戦中の 1917年2月に首都のペトログラードで軍と市民が蜂起して、ニコライ2世を退位させた。

　　武器弾薬の資金はどこから？
帝政ロシアはニコライ2世の退位まで 196年間、ロシアを力で征圧し続けた王朝だが、なぜいとも簡単に倒れることになったのか。
帝政ロシアを倒すためには、民衆の側に国軍に匹敵するだけの武器が必要になる。どうして民衆がそれだけの武器を調達できたのか。
革命を起こす側に相当量の資金があり、それがどこの誰かによってコントロールされなければ、革命など成し遂げることは不可能である。
表向きはレーニンだと言われている。レーニンは 1917年にロシアに戻ると、ロシア語で集会を意味するソヴィエトを結成し、
その赤衛隊の武力によってロシア内をあっという間に武力制圧する。この時レーニンは機関銃や装甲車まで最新鋭の装備を実現している。

　　陰謀と計画
大量の黄金は日本から出てアメリカに向かい、南北戦争で使われた残りがアラスカ購入によってロシア皇帝に移動した。
ロシア革命によって政権を取ったレーニンは、ニコライ二世の家族全員を銃殺する。
ニコライ二世が所持していた黄金は、「なぜか」行方不明になっている。
その黄金の回収を条件に、巨額の資金を与えられたレーニンが、様々な工作活動を通じてロシア王朝を倒し、回収した黄金でそれまでの資金を返した・・・
とするとロシア革命の流れの辻褄があってくる。
こうして国際金融資本の元に全て収まる。国際金融資本が黄金を管理下におけば、黄金の暴落も彼らの財残の目減りもないことになる。
世界がそれによって多くの命が失われようと、金融資本家にとっては関係がないことである。
こうした活動は陰謀ではない。それが金融というビジネスなのだから。

　　さらに米国から動かされた黄金
第二次大戦において、ナチス・ドイツがソ連に攻め込んだのは、1941年6月22日のことである。
開戦当初は、ドイツの軍事力の前にソ連は連戦連敗で、モスクワも陥落寸前となるが、冬の到来で辛うじて戦線が膠着化した。
歴史の教科書では、この後、1941年8月から始まるレニングラードの戦いでソ連が圧勝し、これを契機にドイツ軍は潰走を重ねたと書いている。
ここには重要な事実が書かれていない。ドイツに押され、壊滅の危機に陥ったスターリンが米国に泣きついて115億ドル（当時の金で約 4兆1千億円）もの
巨額の戦費を借りた、という事実である。今の貨幣価値に換算したら約 50倍の 200兆円という額である。
一方、英国は米国を動かしてソ連を助けてドイツを遣り込めない限り、国家そのものが風前の灯火だった。
ソ連が借りたお金は軍事借款だった。戦争が終われば米国に返さなければならない。

　　敵対したら借りた金を返さなくても良い
戦争が終わった後にスターリンがどうしたかというと、戦争が終わる直前に日本に攻め込んで、米国と敵対関係を築いた。
敵対する戦争当事国間では借りた金は返さなくて良い、というのが世界の常識である。スターリンは体よく借金を踏み倒した訳だ。
そして戦後 46年経った 1991年、この金を踏み倒したままソ連は崩壊する。
どうしてこの時に 200兆円というカネを出すことができたのか。米国がアラスカを買った後に、まだそれだけの金塊がホワイトハウスにあったといことになる。
調達した戦費も軍装も、丸ごと手元に残っていたソ連はヨーロッパ戦線にいた軍を反転させて満州や樺太に向かわせ、
日ソ中立条約を一方的に破棄して日本に攻め込んできた。
ポツダム宣言を受託した後、日本軍を武装解除させたソ連は、満州国を建国した日本の技術者や労働者らを、施設や重機ごとシベリアに連行し、
タダで使役して国土のインフラの整備をした。
戦後間もない頃、ソ連は「人々が働くなくても計画経済で国内のインフラが次々と整い、まさに理想国家を建設した」と宣伝していた。

　　泥棒して金儲けをする者たち
騙す人と騙される人がいた時、世界ではむしろ騙される方が悪いとするのが西洋の理屈である。
協力や努力の積み重ねによって財を成すのではなく、カネのある奴から財を奪って大金持ちになるという安易な道が世界の理想であり、
個人の常識になっていることを、日本人はしっかりと知る必要がある。
ちなみに、ソ連が誕生した行き場を失った旧貴族たちは五族協和を目指した満州国に流入した。
旧満鉄の職員には帝政ロシア貴族の娘たちが数多く採用されていたが、満州がソ連に蹂躙された時、その旧貴族やその娘たちがどのような運命を辿ったか、
歴史家たちは、誰もそのことに言及していない。

　　最強の基軸通貨国
基軸通貨国は自国の通貨を印刷するだけで世界中の物を買い集めることができる。
相手国の所持するドル紙幣が多過ぎるなと思ったら、その国に米国債を買わせればドル紙幣は戻ってくる。
その国が大きな顔をするなら、その国と戦争を開始すれば、戦争当事国とは為替取引が禁じられているから米国債はただの紙切れになる。

　　石油によるドルの価値の確保
ところがアメリカが起こした戦争が、逆に米国の首を絞めることになってしまったのが、1965年に始まったベトナム戦争である。
米国は財政赤字が続き、結果として黄金の保有高をはるかに上回るドルを流通させてしまった。
このままでは黄金との交換ができないところまで追いつめられた米国は、1971年「ドルと黄金の交換をやめる」と宣言した。ニクソン・ショックである。
この宣言の瞬間からドルの値打ちが急落する。この時点で、米国はすでに莫大な額の対外国債を発行していた。外国から借金をしていた。
ドルが急落して信用を失えばドル債の支払いも不能になる。
そこで米国が打った奇策が、ドルと石油を交換できるという便法だった。
世界の石油を押さえていた米国は、米ドルでしか原油の購入代金の決済ができないというルールを作り、米ドルの値打ちを確保した。

　　石油の真実
この 1970年代当時、石油は有限資源と考えられていた。
ところが、その石油がほとんど無限に存在することが分かってしまった。
石油は地球が誕生した時に地殻の内殻にあった炭化水素が、地球内部の高圧で変質することで生まれたものであることが近年の研究で分かってしまった。
石油は、地球の内部に膨大な量が蓄積されており、その量は人類があと 1億年使い続けても枯渇することはないことが分かった。

　　ドルの信用で富を築いた人民元
中共が経済を急成長させるきっかけとなったのが、ニクソン訪中だった。
これにより中共は、英国領であった香港の金融機関を通じて、人民元を香港ドルに交換、その香港ドルを米ドルと交換することで、
国債社会の交易に乗り出すことができるようになった。それまでの人民元は、国際社会では全く通用しない通貨であった。
中共政府は外国企業の下請け工場を次々とチャイナに誘致するようになり、日本も田中総理が訪中して、日中国交正常化を図った。
結果、政界中の多くの企業がチャイナに進出した。チャイナ人件費が安く、中共政府は工場建設をした外国企業に5年間無税などの特典を与えた。
ところが、チャイナから輸出した製品の代金は、米ドルで決済され、香港で香港ドル、人民元に交換される。
ここで人民元でプールされた利益を、香港ドル、米ドル、自国通貨に交換しようとすると、中共政府から待ったを掛けられる。

　　中共の金儲けのからくり
米ドルと香港ドルは、国際為替を行う金融機関で常に総量が管理されている。
発行した通貨量と、回収した通貨量はリアルタイムで情報交換され、これによって取引の安定が図られている。
（例えば、1ドルが100円だったとして、もし円紙幣が2倍発行されれば、交換レートは1ドル200円になる。）
ところが、香港ドルと交換できる人民元は、どれだけの量が発行されているのか公開されていないのだ。
国際金融は 1ドル＝1元のままで両替するしかない。すると人民元を印刷すればするほどドルを手に入れることができるようになる。
さらに、チャイナは世界の先進国にスパイを送り込み、技術を盗み出して、自国で安価に製品化した。

　　中共の謎の錬金術　デジタル人民元
世界第二位の経済大国になった中共は、今度は通貨をデジタル化したデジタル人民元で、世界の通貨市場を制覇しようとしている。
デジタルマネーは、誰がいつどこでどんな物を買ったのか、どんなサービスを受けたのかをいった情報が、マネーとセットになっており、
これによって世界中の人々は、完全に監視下に置かれることになる。
特定個人や、一定の地位を持つ人々のためだけの民衆の監視なら、想像を絶する恐怖社会になる。
世界は今、そんな中共をいかに抑えているかに向けて動き出しているが、中共はそれを覆そうと、あらゆる工作活動を展開している。

　　戦争というビジネス　中共の国柄
大東亜戦争が始まる前の1938年に米国に「日本の侵略に加担しないアメリカ委員会」という組織ができた。
この組織は 80頁にも及ぶブックレットを 6万部印刷して、全米の影響力のある有力者にバラまいた。
ルーズベルト大統領は、このブックレットを世論だとして日本への経済封鎖に踏み切った。こうして日米は戦争になった。
今では、こうした委員会の組織や、ブックレットの配布などが、当時のチャイナを取り仕切っていた蔣介石によって世間の裏で、
陰謀として行われていたことが明らかになっている。
目的は、米国やヨーロッパ諸国から、チャイナ国民党への資金援助を引き出すためで、蔣介石は大儲けをしていたのである。
　　公開された資料による、欧米諸国から蒋介石への武器や資金の援助
　英国　1939年　1000万ポンド（今の価値 2500億円）　1940年　1000万ポンドを貸与
　フランス　1938年　1億5000万フラン（今の価値 1500億円）を貸与　　　
　ソ連　1937年　航空機900、戦車200、トラック1500、銃15万丁、砲弾12万発、銃弾6000万発を提供し、
　　　　1939年には1億5000万ドルを援助（今の価値 6400億円）し、ソ連空軍が密かに参戦。
　米国　1927年～41年　4億2000万ドル（およそ2兆円）を無償援助
　　　　 1940年に50機の新鋭戦闘機、装備、弾丸150万発を援助、1
　　　　 1941年に100機の戦闘機援助、259名のパイロットを義勇兵の名目で参戦（フライイングタイガー）させ、
　　　　トラック300台と5000万ドル分の軍事物資を供与、米軍事顧問団を派遣、500機のB-17爆撃機を援助

　　蒋介石の情報戦・宣伝戦
チャイナを日本による一方的な被害者にみせかけるため、諸外国に大量のスパイを送り込み、
紫禁城から大量に持ち出した宝物と、連れて行った女性を使って盛んに工作を展開した。
米国では、英語に堪能な蒋介石の妻の宋美齢やその姉らが美女軍団を率いて米国のメディアや政治家工作を行った。
マスコミの経営者には莫大な経済的支援をしただけではなく、チャイナからの若い美女を提供した。
彼女たちは、言うことを聞いて米国要人と夜を共にすれば、あらゆる贅沢が与えられたが、拒否すれば仲間の前で惨殺された。

　　チベットはなぜ侵略されたか
チベットは広大な領土も持つ人口 600万の敬虔な仏教徒の国だった。そこへ 1949年に、建国したての中国共産党の人民解放軍が押し寄せる。
中国共産党は蒋介石の国民党を倒したが、それはソ連から武力装備の援助を受けたからである。
崩壊寸前だった共産党は一気に勢力を盛り返して国民党は打ち破ることができた。
中国はいつの時代でも、単一の政権が国家を制御する国民国家ではない。
中国には大きく分けて7つの軍閥があり、それらの軍閥の下にならに無数の軍閥が複雑な階層を形成している。
中国共産党は、ソ連から借りたカネを払うにも、国内の軍閥を調略するためにも必要なカネや財物が必要だ。
そこに目をつけたのがチベットで、チベットには数々の寺院があり、値段の付けられないほどの高価な仏像があり、古い経典がある。

　　グローバル金融システムとダボス会議
前大戦時、世界の人口は 20億人だった。現在の世界の人口は 80億である。このままいくと 2100年には 120億人に達すると言われている。
そこで、どうしたら人口抑制ができるか、食糧事情の改善のために何が必要がが議論されることになる。
本来なら国連がそのために機能しなければならないが、国連は特定のアジアの国が職員に多数入り込み、賄賂が横行してまともではなくなっている。
中共がデジタル通貨で世界を支配しようとする動きをし始めた。
米ドルが基軸通貨でなくなると、米国は単なる世界最大の債務国に転落する。そうなると米国政府は破産することになる。
そうなると米国は 50州ある州が、夫々独立国になるほかなくなる。
そして分裂した夫々の国が、デジタル人民元を国通貨にすれば、米国社会は中共の軍門に下ることになる。
そうした事態をなんとか食い止めようという動きもある。それが国際金融資本の動きである。
けれども世界の主要国の大手企業は、軒並み中共にその製造拠点の工場をすでに持っている。
　そこでコロナが用いられた。
世界最強の殺人ウィルスと銘打ったウィルスの情報を流せば、中共は喜んでそのウィルスを手に入れる。
中共の管理体制ではそのウィルスが世間に広まる、これをパンデミックの扱いにすれば、世界の都市をロックダウンさせられる。
物流は停滞し、商取引も制限される。そうなれば輸出頼み、外資頼みの中共は経済を停滞させ、人民元も力を失う。
これに対して中共が世界中に張り巡らせていた工作員を総動員して行った宣伝キャンペーンが、「世界はＤＳ (Deep State) によって支配されている」
というものだ。日本でもこれを信用している人が多い。
中共は、ウィルスワクチンの接種を世界的なブームにしていった。ワクチンの主成分は、いずれも中共産である。
世界中でワクチンが売れれば売れる程、中共が儲かるという仕組みを作ったわけで、そのために世界の要人に大胆な工作が行われたという噂がある。
しかし国際金融資本は彼らの思い通りに行動させたという。
そうすることで、誰が買収されているのか、誰が中共に手を貸しているのかを焙り出すためだという。
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現代は情報リテラシーが求められる時代だと言われています。
情報を適切に理解解釈分析して、これを記述するなどして表現する能力が求められる、そういう時代になっています。
人の言うことを、ただ真に受けるのではなく、自分の力で考える。そういうことが必要な時代になっているわけです。
これは情報そのものを取得すること自体がたいへんだった一昔前とは、まったく異なる新しい世相です。
昔は、知識があるというだけ、知っているというだけですごい存在だったのです。
けれどいまは単なる知識であれば、誰でもいくらでもネットで取れる時代です。
だからこそ、単なる知識ではなく、それがどういうつながりを持っているのかを自分の頭で考える力が必要になってきた、というわけです。
そしてこのとき必要なことは、歴史の流れを振り返ってみることです。

歴史というのは、過去の流れのことを言います。
歴史上の事実のことを言うのではありません。
たとえば「関ケ原の戦いが西暦 1600年に起きた」のは歴史上の事実であって、歴史ではありません。
どうして関ヶ原の戦いが起きたのか、そしてその結果、何が起きたのかを、再現可能性がマックスになるように
《つまりこうでこうなら、必ず結果としてこういうことが起きるよね》というところまで煮詰めたストーリーが歴史です。
そうすることで私たちは過去の流れを知り、その結果としての現代における横のつながりを踏まえて、未来を築くのです。歴史はそのためにあります。

本書は、倭塾で「ＤＳの歴史」と題してお話をさせていただいたときのものを、まとめて本にしたものです。
いわゆる陰謀論とされるものがあります。
流布している説は、おおむね「世界の国々をＤＳ《Deep State》なるものが支配していて、そのDSの正体が国際金融資本にある」というものです。
けれども国際金融資本というものは、もう何百年も昔から存在するものですし、そういう機能があるから異なる通貨の交換や国際交易ができるのです。
つまり国際金融資本は陰謀ではなく、実はもともとある国際的な金融の常識でしかありません。
そのような常識が、では何故ここにきて、いかがわしい「陰謀」のように語られるようになったのでしょうか。
そうれは、従来からある国際常識を不都合と考える人たちがいるからかもしれません。
いささかややこしいですが、陰謀論を仕掛けている人たちこそが、実は陰謀を働く者たちなのかもしれません。
そこでＤＳと呼ばれる国際金融資本が、何故誕生し、どのような役割を担い、そして現代に起きている問題の本質とは何かを、
あらためて歴史のストーリーという観点からまとめてみました。
本書は「ＤＳの陰謀だ」と決めつけたい方々にとっては不都合な本であろうと思います。
けれど物事を自分の頭でしっかりと考えたいと思われる方々にとっては、ひとつの考え方として、きっとお役にたてる本になっていると思います。

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