ラピダス (RAPIDAS)　ニッポン製造業復活へ最後の勝負 　　　片岡利文　　　　（ビジネス社）　書評　宮崎正弘 迂闊にも本書が 7月に上梓されていたことを知らなかった。 慌てて読んで驚くことが多く、NHKの エグゼクティブ・ディレクターである著者が、この分野の取材に長い時間をかけた苦労がのみ込めた。 取材先の信頼を勝ち得たことと、半導体の基礎知識と人脈があってこそ、いま私たちがもっとも知りたい 「国家プロジェクト」 の謎の部分が明らかとなった。 ラピダスは 「最後の勝負」、TSMC、サムスン、インテル、SKハイニックス、マイクロンから日本が 王座を取り戻す闘い であり、 技術ジャーナリストや 大前研一が批判するように 「できっこない」 などと最初から勝負を捨てては精神が死んでしまう。 周知のように半導体は 嘗て世界一 だった日本が米国に潰され、気がつけば 台湾 TSMCと、韓国 サムスンが、 本家のアメリカの インテルなどを抜いて 世界一となっていた。 日本は ルネサスと キオクシアの奮闘があるものの、技術は周回遅れ。 とても世界一の座の奪回は難しい状態となった。 そもそも 若い技術者 の払底が大問題のひとつだ。 　　再び日本が復活する可能性があるのか？ 業界の レジェンドふたりが立ち上がった。 東京エレクトロンの 東哲朗 と 日立製作所を出発点とした 小池淳義 がコンビを組んだ。 偶然の切っ掛けが出発となった。 米国の IBMから 東のもとへかかってきた一本の電話から始まった。 次世代ビジネス、日本経済の 捲土重来は半導体 にかかっている。 日本政府は補助金を増やして、起死回生に動き出した。 23年秋時点で 1兆円弱、2年以内に 3兆円に達する補助金を政府が決断した背景には 国際情勢の劇的な変化 がある。 NTT、ソニーなど日本企業 8社が 73億円を出しあって 22年に設立した ラピダス に政府は破格の 9200億円を拠出 することとなったのだ。 この会社、まだ半導体を製造していないどころか 北海道千歳の美々工業団地で 土木基礎作業を始めたばかりだ。 新規事業に消極的だった 日本政府がころりと スタンスを変えた背景に 米国企業 IBMの積極支援と 半導体に理解が深い 日本の政治家 の俊敏な動きがあった。 IBMは 2ナノ半導体の ノウハウと 設計の総てをラピダスに提供する。 経産省は 不退転の決意 で支援を決めた。 強力に推進したのは 甘利明と 萩生田光一 である。 ラピダスの 投資総額は官民合わせて 2兆円規模となり、エンジニア 1000名を呼び込み、2027年から最先端の 2ナノ半導体を製造する。 産業界も 証券界も大きな期待を寄せるのは 将来の夢 があるからだ。 　　2ナノ半導体が実現すると何が変わるのか？ 2ナノとは十億分の2メートルで 「地球の直径を 1メートルとすると、1ナノはパチンコ玉の直径ほどになる。 2ナノが実現すると、 　＊　携帯電話のバッテリー寿命が 4倍 　＊　データセンターの 二酸化炭素排出量を削減 　＊　ラップトップの機能を大幅に高速化 　＊　自動運転車のような 自律型の車両について、物体の発見や 反応時間の 高速化に貢献 だからこそ、次世代産業の死命を制する とまで言われる AI開発 に密接に絡むばかりか、これは 国家安全保障 に直結する。 ここで、IBMが全面協力の謎がとける。 　著者は言う。 「おそらく IBM単独の考えではなく、米中摩擦を見据えて半導体産業を強化しようという 国の思惑 が働いているに違いない。 アメリカは新しいものを 発想する力 はすぐれているが、それを 製品に仕立てて大量生産にのせる のは、あまり得意ではない」 すでに具体的な動きはでており、ラピダスの幹部社員 100名が アメリカの IBM にいて、準備を進めている。 2023年 バイデンが来日し、日米共同声明で 「次世代半導体の開発を検討するための 共同タスクフォース を設立する」 と明言されている。 ラピアスの動きが、この 日米共同声明 の背景にある。 翌日、甘利会長が率いる 半導体戦略推進 議員連盟は、半導体の製造基板の強靱化を目指して、 「今後 10年で官民合わせて 10兆円規模の追加投資を行う」とする決議をまとめた。 夢の話ではない。 現実のプロジェクトなのである。 　　　「書棚」 へ戻る